| 研究課題/領域番号 |
15K01600
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| 研究機関 | 城西国際大学 |
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研究代表者 |
深山 元良 城西国際大学, 経営情報学部, 准教授 (60406759)
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| 研究分担者 |
荒木 雅信 大阪体育大学, 体育学部, 教授 (50159498)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | ライフセービング / ボードパドリング / サーフレスキュー / エルゴメータ / バイオメカニクス |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、ライフセービングのボードパドリング用エルゴメータ（BPエルゴメータ）を用いてボードパドリング中の作業成績、3次元動作、および筋活動様相を明らかにすることである。
平成28年度は、前年度（平成27年度）に行った実験データを分析し、国内の以下の学会で成果を発表した。
第67回日本体育学会では、本研究計画の柱のひとつであるBPエルゴメータを用いた600mニーリングパドルの作業成績を競技レベル間で比較し、それらの相違について発表した。具体的には、BPエルゴメータによる600mの作業成績において、熟練者は未熟練者に比べて、所要時間、ボード速度、発揮パワーがより優れていた。また、体重あたりの発揮パワーが高いほど、ストローク長およびボード速度が高値になるという関係が見られた。このことは、熟練者におけるより高い発揮パワーがより長いストローク長を生み、その結果、ボード速度がより速くなり、所要時間も短くなったと考えられた。したがって、600mニーリングパドルにおけるパフォーマンスを向上させるためには、発揮パワーの強化が重要であることを明らかにした。
また、日本海洋人間学会第5回大会では、学会企画シンポジウム「ライフセービングにおけるエビデンス」のシンポジストとして参加し、「ライフセービングにおけるボードパドリング技術－指導法を確立するためのエビデンス－」という演題で講演した。この講演では、これまで科研費助成を得て筆者らが行ってきたボードパドリングの研究（科研費課題番号：24500752、15K01600）の成果をレビューして発表するとともに、BPエルゴメータを用いた600mニーリングパドルの作業成績についても報告した。さらに、このシンポジウムの内容は、海洋人間学雑誌第5回（特別号）で掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度では、BPエルゴメータによる600mニーリングパドルの作業成績を競技レベル間で比較し、ボードパドリングのパフォーマンスを向上させるための知見を発表した。
当初の研究計画では、平成28年度までに、BPエルゴメータによる600mのニーリングパドルの3次元動作および筋活動についても競技レベル間で比較し、その結果を発表する計画であった。これらの研究テーマについては、すでに実験を終了しデータの収集はできているものの、現在分析中であり成果としては公表できていない。この点について、進捗状況はやや遅れている状況である。この理由として、3次元動作分析および筋活動分析ともに膨大なデータがあり、それらを精査・分析するための時間が当初予定よりも多く必要となっていることがあげられる。
今後、平成29年度中に実験で得られたデータの分析を行うことによって、当初の研究計画にあった研究テーマのすべての内容について成果を公表したいと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究の進捗状況において、成果の発表という点ではやや遅れているが、当初の研究課題に関する実験はすでに終了している。今後は、データの分析に集中して研究に取り組み、以下のようなテーマ順に成果を発表していきたいと考えている。BPエルゴメータによるニーリングパドルについて、
1．熟練者と未熟練者の動作を3次元動作分析により比較し、熟練者のパドリング動作（特に上肢関節動作）の相違点を明らかにする。
2．熟練者と未熟練者の筋活動様相を比較し、熟練者と未熟練者の筋活動の相違点を明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた主な理由は、「交付決定額の内訳」と比べて「平成28年度までの実支出額の累計額」の物品費が10万円程度、謝金等が17万円程度、およびその他が4万円程度の支出がそれぞれ抑えられているためである。これらは主に実験を実施するために計画していた支出予定額であったが、実験を効率的に実施し、かつ無駄な経費を極力節減したために生じた金額である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
今後の主な研究活動は、これまで得られたデータの分析や成果の公表が主となることから、次年度使用額は研究の打合せや国内の学会に参加するための旅費等に使用する計画である。また、前年度（平成28年度）までの実験によって得られたデータを検証するための補足的な実験が必要になった場合は、物品費として使用することを考えている。
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