| 研究課題/領域番号 |
15K01609
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| 研究機関 | 大阪体育大学 |
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研究代表者 |
竹内 亮 大阪体育大学, 教育学部, 准教授 (60636744)
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| 研究分担者 |
植木 章三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (00241802)
金山 千広 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (10321150)
山崎 昌廣 広島大学, 総合科学研究科, 教授 (40128327)
岩岡 研典 金沢星稜大学, 人間科学部, 教授 (50223368)
田中 信行 日本体育大学, 体育学部, 教授 (90339490)
三木 由美子 鈴峯女子短期大学, その他部局等, 講師(移行) (90726217)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | アダプテッド・スポーツ / スポーツ外傷 / スポーツ障害 / 熱中症 / 障がい者スポーツ施設 |
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| 研究実績の概要 |
アダプテッド・スポーツを実施している障害者のスポーツ外傷・障害（熱中症を含む）の特徴を全国調査から明らかにし、これらを防ぐ方策を検討する。
平成28年度は、障がい者優先スポーツ施設利用者に対して、日頃のスポーツ活動中における外傷・障害及び熱中症に関するアンケート調査を実施した。全国にあるA型スポーツ施設25か所（各施設50部）に対して質問紙を郵送し、20か所から返信があり（施設からの返信率80％）、合計345名からの回答があった（1000部配布に対する回収率34.5％）。調査期間は、平成28年12月20日から平成29年2月10日とした。
対象者の特徴として、スポーツの実施頻度は週1回が最も多く、次いで週2回、週3回の順で多かった。実施期間は、10年以上が最も多く、次いで3年以上2年以上の順で多かった。実施の目的は、健康づくりや趣味・気晴らしと回答した者が多かった。障がい種別は、下肢切断が最も多く、次いで脊髄損傷、脳血管障がいの順で多かった。
発生した外傷件数は、1回のみ76名、2回30件、3回30件だった。発生部位の延べ数は、指（37件）、肩・鎖骨（24件）、肘（19件）の順で多かった。疾病の延べ数は、捻挫（27件）、裂傷・皮膚損傷（27件）、筋肉痛・スパズム（25件）の順で多かった。発生原因の延べ数は、疲労（75件）、用器具との接触（36件）、転倒（32件）の順で多かった。外傷の程度の延べ数は、受診なし（応急処置を含む）（107件）、通院受診（86件）、入院（17件）だった。発生時スポーツ種目の延べ数は、車いすバスケットボール（49件）、フライングディスク（20件）、水泳（19件）の順で多かった。発生した熱中症について、経験なし（242件）、Ⅰ度（26件）、Ⅱ度（8件）、Ⅲ度（1件）といった回答だった。熱中症の発生時期として、8月が最も多く、次いで10月、7月の順で多かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度調査の対象施設として、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会障がい者スポーツセンター協議会加盟施設、25施設を選定した。今回、日本障がい者スポーツ協会職員からの協力により、本調査の協力について加盟施設に対して事前の呼びかけをしていただくこととなった。以上の経緯もあり、この加盟施設を選定したことにより、加盟していない施設に比べて回収率の向上が見込めると考えられた。
回答が得られなかった5施設のうち2施設について、大規模工事などによる閉館期間中で協力辞退の連絡があった。このような、やむを得ない事情による協力辞退を想定して、加盟施設以外のスポーツセンター等にも協力依頼を補完的に行うことで、より多くの回収数が見込めたのではないかと考えられた。
調査データは、統計ソフトSPSS用のファイルに保存されており、分析作業を行っているところである。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度調査では、障がい者優先スポーツクラブ利用者を対象者としており、健康増進、競技力向上、仲間との交流、気晴らし等様々な目的を有してスポーツ活動に取り組んでいる。
平成29年度では、比較的競技志向の高い属性に絞り、調査を行う予定である。調査対象者は、全国で開催する障がい者スポーツ大会に参加する選手とするが、競技志向の高い者、競技種目に偏りが生じないための配慮、全国の選手に対する調査の効率化等を考えて、全国障がい者スポーツ大会（10月28・29・30日）にて調査が行えるよう準備を進める。
平成29年度全国障がい者スポーツ大会、各都道府県および政令指定都市の選手団代表者に対して、事前に調査協力について説明を行う。なお、代表者への周知方法について、最も効率よくかつ回収率向上に繋がると思われる進め方を、分担研究者と協議の上で決定する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査に必要な物品（たとえば文房具、通信費）および人件費（データ入力、加工等）は、業者委託にかかる経費に含まれているため、「その他」が占める比重が多くなっている。それに関連し、人件費の削減、研究者が調査協力者のもとへ出向くための旅費が発生しなかった。また、当初25施設に対し、質問紙調査票を各50部、計1000部配布したところ、40％弱の回収率であったため、データ入力にかかる委託料が減少した。
また、打ち合わせおよび学会発表のための旅費について、それぞれ急きょ欠席を余儀なくされた分担研究者がいたため、旅費が当初計画をしていた額を下回った。
学会発表について、海外での発表を想定した計画で予算を見積もっていたが、本務とのスケジュール調整がつかず、国内での発表になったため、旅費が減少した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
自治体選手団に対する調査協力の打診、質問紙作成等調査の具体的な進め方について、研究者間で打ち合わせを行うため、各勤務先から大阪体育大学までの旅費を充当する。
研究代表者および分担研究者には、12月に開催予定の障がい者スポーツ関連学会の合同コングレス（東京都）に参加のため、その旅費に充当する。なお、合同コングレスにて研究成果を報告する。
質問紙調査の一環として、全国障がい者スポーツ大会（愛媛県）へ出向くため、研究者2人分の旅費に充当する。
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