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2015 年度 実施状況報告書

骨格筋線維サイズおよびタイプ変化に対するマップキナーゼの関連

研究課題

研究課題/領域番号 15K01620
研究機関熊本大学

研究代表者

大石 康晴  熊本大学, 教育学部, 教授 (10203704)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワードリン酸化マップキナーゼ / 筋線維組成 / ラット / ヒラメ筋 / Heat shock protein
研究実績の概要

これまでマップキナーゼがラット骨格筋線維のタイプ発現にどのように影響するかについて研究を進めてきた。

筋線維組成との関連では、速筋線維の割合の高いGastrocnemius表層部でリン酸化マップキナーゼの発現量が最も高く、速筋線維の割合の低い筋ほど発現量が低下する知見を得ている。また、発育から成熟にいたるラット下肢ヒラメ筋では、速筋線維の割合の減少に伴いリン酸化マップキナーゼの発現量の減少が認められた。さらに、除神経により筋線維タイプ発現が速筋タイプへとシフトしたラットヒラメ筋では、リン酸化マップキナーゼの発現量が増加する知見を得ている。

以上の結果から、マップキナーゼはリン酸化することによりラット下肢骨格筋の速筋タイプの発現型に関与する可能性が示唆された。本研究結果は、国内外の学会等で発表する予定であり、同時に英論文として発表予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

1: 当初の計画以上に進展している

理由

リン酸化マップキナーゼがラット下肢骨格筋の筋線維タイプ発現にどのように関与・影響しているかについて、平成27年度末までに3種類の実験を終了し、当初の予定通り順調に研究が推移しているため。

今後の研究の推進方策

私たちはこれまで熱ストレスタンパク質 (heat shock protein, HSP) と骨格筋の関連について研究を進めてきた。

これからの研究課題として、熱ストレスがマップキナーゼのリン酸化とどのような相互作用を持ち、筋線維タイプ発現に関与・影響しているかについて解明していく予定である。

次年度使用額が生じた理由

研究費用は主に実験等に必要な薬品、実験動物、消耗品の購入、各種学会参加のための旅費、および論文作成等の消耗品費用としてに使用した。

しかしながら既存の薬品や消耗品がかなり残っており、それらを活用することにより研究予算が余った結果、次年度に使用することとなった。

次年度使用額の使用計画

実験薬品の購入や国内外の学会参加費用・旅費、および消耗品の購入に当てる。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] university of California Los Angeles(米国)

    • 国名
      米国
    • 外国機関名
      university of California Los Angeles
  • [雑誌論文] Heat-stress effects on the myosin heavy chain phenotype of rat soleus fibers during the early stages of regeneration2015

    • 著者名/発表者名
      Oishi Y, Roy RR, Ogata T, Ohira Y.
    • 雑誌名

      Muscle & Nerve

      巻: 52 ページ: 1047-1056

    • DOI

      10.1002/mus.24686

    • 査読あり / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [学会発表] The level of 44/42 kDa MAPK protein is closely related to the fiber type composition in hindlimb skeletal muscles of sedentary adult rats and in the soleus muscle during development2016

    • 著者名/発表者名
      Oishi Y, Ogata T, Ohira Y, Roy RR.
    • 学会等名
      European College of Sports Sciences
    • 発表場所
      Austria
    • 年月日
      2016-07-06 – 2016-07-09
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06   更新日: 2022-01-24  

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