研究課題/領域番号 |
15K01782
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研究機関 | 立命館大学 |
研究代表者 |
石井 信子 立命館大学, 応用人間科学研究科, 教授 (60617819)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 子育て支援 / 神経発達障害 / 心理治療 / 母子関係性 / メンタルヘルス / 乳幼児発達 |
研究実績の概要 |
この10数年の知的能力障害を伴わない神経発達障害の著しい増加の原因として、本来の脳機能の障害に加えて、養育環境などの心理・社会的に要因による不適応群の増加が一因であると考えている。主に2点を研究目的としている。①は横断、②は縦断研究である。 ①障害発症には個人の特性だけではなく環境要因が作用していることを調査・研究するため、子どもの発達像を掴み、養育環境の変遷を明らかにする。 1歳児から5歳児を対象としての発達相談会を実施し、新版K式発達検査を用いて、一般の乳幼児の発達状態像を調査した。幼稚園・保育園の協力を得、また保護者の関心が強く、順調に予定を上回る相談希望者があり、各園でキャンセル待ちが起こった。収集デ-ターから、検査項目の中で15年前の新版K式発達検査改定時の通過率と比べて変動の大きい内容を分析している。内容分析の際、以下の3点に該当する乳幼児が全体のどの位の割合を占めるか調査中である。ⅰ認知面と言語社会面の発達間の顕著な差、ⅱ検査の上限(高い能力)と下限(低い能力)との間の顕著な差、ⅲ検査時と日常の行動観察で発達凹凸が顕著であることが認められる。 ②知的能力障害を伴わない神経発達障害の特性を持つ子どもが障害発症にはならないための効果的な介入の在り方を志向し、心理治療の有効な手立てを探る。 保護者の協力・了解を得て、現在5名の発達障害と診断されている幼児の縦断研究に取り掛かっている。心理治療では、詳しく生育歴やその時々の親の関わりを傾聴し、絵画法を取り入れ気づきを高めつつ、解決志向アプローチ面接を継続している。子どもの適応力促進、養育者の子育て支援となっているとの当事者からの積極的な参加の評価を得ている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
横断研究では、幼稚園・保育園の協力を得られ、また保護者の関心が強く相談希望者が多数で、園が休みとなる休日に実施。一斉に検査ができ、予定を上回るデ-ターを収集した。ただ、希望者を募っての実施の為、3歳児のデ-ターが多い(63名)一方、2歳児は少ない(21名)等の各年齢のデ-ター数にばらつきが現在生じているので、次年度は年齢に焦点を当てた発達相談会を実施していく。神経発達障害特性を抽出する内容分析では、1歳児から5歳児を対象予定にしていたが、1歳児の対象となる新版K式発達検査項目が少なく、明確な差を設定することが困難なため、2歳児から5歳児を対象とした。 縦断研究では、既に発達障害と診断されている5名に月2回の心理治療的アプローチを行っている。母子共に研究参加意欲が高まって、順調に継続している。 両研究で専門家の対応が必要であり、研究計画では、専門家の人件費を予算化していた。しかし、公的機関等で活躍している修了生をアルバイト雇用する手続きが困難なため、修了生の希望で全員が無償参加となった。そこで、修了生は一斉の横断研究参加に限定し、研究代表者が修了生が関心を持っている精神医学分野の研究会等に参加して研鑽を積み、得た知識を伝えていく修了生の学びの会を定期的に開催。そのため、人件費が計画より減少、研修参加の旅費が増加している。
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今後の研究の推進方策 |
研究代表者の雇用が平成27年度で5年の任期が終わり、更新あり得る契約であったが、平成27年度での退職となったため、現役学生育成の機会がなくなる。平成28年度以降は更に、無償で従事の修了生が中心となり、ボランティア参加の割合が増加する。 横断研究でのデーター収集をほぼ夏までに終え、以後は心理治療の有効な手立てを探る研究に重点を置く。平成28年3月、シンガポール大学でのソーシャルワーク専門領域学者との親子の関わりに関するミーテイング、また発達障害児を持つ親の会からの悩みを聴く機会は心理治療の有効なプログラム作成のヒントとなった。夏にはノースカロライナTEACCHプログラム研修参加も検討している。得た知識を修了生との学びの会で講義し、研究と共に後輩育成に努めたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
2016年3/12-19にシンガポールに出張。シンガポール大学での先生方とのミーテイング・自閉スペクトラム症の診断・治療・研究の最高機関等での意見交換では正確を期す必要があるため、一部通訳をお願いした。出張費用は、2015年度の使用予定額を超えたため、全額まだ処理されていないので、「0」より大きくなっている。
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次年度使用額の使用計画 |
2016年3月24日に出張報告書提出済みのため、近日中に処理される予定である。
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