研究課題
平成30年度は、平成29年度に共同で研究を進めた、カタストロフィ後の世界に適用可能な価値の構成にかんする総合的検討を継続し、政治哲学パート（井上彰担当）、経済哲学パート（後藤玲子担当）、そして社会哲学パート（Paul Dumouchel担当）において各自が研究成果を発表するかたちを主にとった。そうした研究成果に関連するカンファレンスについて、当初予定していた平成29年度に代わって、以下のカンファレンスを平成31年1月24日に東京大学で開催することができた：ANU-UTokyo Joint Research Seminar "Is Democracy in Crisis?" 司会：井上彰（東京大学）、報告者：Robert Goodin（オーストラリア国立大学）、討論者：加藤晋（東京大学）くわえて、カタストロフィ後の世界に適用される正義論の研究成果発表や、カタストロフィ後の分配的正義論研究において重要な論点となる世代間正義や境界問題についての今後の共同研究に向けての打ち合わせをおこなうべく、平成31年3月20日から25日までヴァージニア大学に滞在した。平成31年3月21日にヴァージニア大学のJohn Simmons教授と研究打ち合わせをおこない、平成31年3月22日に同大小塚真啓訪問准教授と研究成果発表に向けての相談および今後の共同研究についての打ち合わせをおこない、これまでの研究成果の発表への道筋を付けるとともに、今後の研究に向けて動き出すスタートともなった。
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すべて 雑誌論文 (9件) (うち国際共著 2件、 査読あり 6件、 オープンアクセス 4件) 学会発表 (18件) (うち国際学会 11件、 招待講演 10件) 図書 (6件) 学会・シンポジウム開催 (1件)
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