| 研究課題/領域番号 |
15K02172
|
|---|
| 研究機関 | 名古屋大学 |
|---|
研究代表者 |
藤木 秀朗 名古屋大学, 文学研究科, 教授 (90311711)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 映画 / ドキュメンタリー / メディア / 環境問題 / 3.11以後 / 公共性 / 自然環境 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、ドキュメタリー映画が環境問題をどのように描写し扱ってきたかを明らかにすることを目的としている。より具体的には、公害、土地開発、ごみ、食料、地球温暖化、「放射能汚染」といった問題をドキュメンタリー映画がどのように表象してきたのか、さらにはそうした映画がどのように上映され、社会的にどのような役割を担ってきたのかを考察することを狙いとしている。
平成27年度は、環境問題に関するドキュメンタリー映画作品のデータベースを作成し、調査の進行とともに随時更新してきた。同時に、二本の論文を準備した。一本は、“Networking Citizens through Film Screenings: Cinema and Media in the Post-3.11 Social Movement”はタイトルで、福島第一原子力発電所事故後の状況を取材したドキュメンタリー映画が他のメディアと関連づけられながらどのように上映され、どのような社会的意義を持ってきたかを考察した。もう一本は、“Problematizing Life: Documentary Film on the 3.11 Nuclear Catastrophe”と題して、いくつかの映画作品を分析しながら、3.11後の「放射能汚染」にまつわる公共性の問題をどのように表象しているかを検討した。また、“Representing the Radioactive Environment: The Politics of Documentary Films about the Post-3.11 Nuclear Catastrophe”と題して原発事故後のドキュメンタリー映画が自然環境の問題をどう表象しているかを検証し、ドイツの研究集会で口頭発表を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
上記のように、福島第一原子力発電所事故後の「放射能汚染」や自然環境に関わる問題をドキュメンタリー映画がどのように表象しているかという課題については、上記のように二本の論文を執筆し、口頭発表も行なったので一定の成果を上げることができた。また、この中で地球温暖化の問題にも触れている。しかし、実施計画に記載した、公害、土地開発、ごみ、食料といった問題を扱ったドキュメンタリー映画に関しては、山形ドキュメンタリー映画祭やそのアーカイヴなどを活用したり、自主上映会に参加したり、DVDやインターネット上の映像資料にアクセすることにより視聴・調査・資料収集を行なったものの、まだ本格的な分析には着手していない。また、環境問題そのものの先行研究の成果の検討もまだ十分とは言えない。
調査の進行とともに、問題が予想以上に多岐にわたっていることがわかってきたので、今後は福島第一原子力発電所事故後の状況に関連づける形で、上記の環境問題のテーマを扱って行くことを考えている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
映画祭や自主上映会などのドキュメンタリー映画の上映会への参加、アーカイヴ調査、現在復刻版が刊行中の雑誌『記録映画』などの資料の検証を引き続き行なう。とりわけ、平成28年は5月に台北で台湾ドキュメンタリー映画祭が開催されるので、その機会を有効に利用したい。
一方、シンポジウムや学会で、これまでの研究成果についての口頭発表を行い、質疑応答で他の研究者の質問・意見を伺うことで研究の内容を充実させたい。具体的には、名古屋大学で7月30-31日に開催予定の国際シンポジウム「文化に媒介された環境問題」で、福島第一原子力発電所事故後の状況を取材したドキュメンタリー映画が自然環境に関わる問題をどのように表象しているかについて発表する。また、12月14-17日にオーストラリアで開催予定のカルチュラル・スタディーズ学会に、ドキュメンタリー映画における廃棄物問題の表象についての発表を申し込んでいる。オーストラリアの研究者は環境問題と文化の関係についてとくに強い関心を持っているので当学会は重要である。これらの口頭発表をもとにして論文を作成し、将来的には書籍化できるようにさらに洗練させる。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当年度の助成金はほぼ全額を使用したが、49円は端数として残った。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
49円は少額であるが、次年度の物品購入のための補助的な使用に当てる。
|
