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2015 年度 実施状況報告書

後続要素の複雑さが言い淀みの発生に及ぼす影響についての日英語対照研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K02553
研究機関大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所

研究代表者

渡辺 美知子  大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 音声言語研究領域, プロジェクト非常勤研究員 (60470027)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード言い淀み / 日英語 / 発話生成
研究実績の概要

言い淀み(非流暢性)とは,エート,アノーなどのフィラー,非言語的な音節の引き延ばし,語や音節のくり返しなど,自発発話に頻繁に観察される現象のことである。これらは,話者の発話生成上の何らかのトラブルの表れであり,できればないほうが望ましいものという否定的な評価が長年なされてきた。しかし,近年では,むしろ円滑なコミュニケーションを助けているという見方が広がりつつある。ただし,言い淀みに対する考え方には文化的な違いがあり,英語圏では,話者の認知能力の限界を表すものとして否定的にとらえる傾向が,日本語話者においてよりも強いように見受けられる。
言い淀みの中でも頻度の高い,フィラーの総語数に対する割合を日英語の先行研究によって比較すると,英語で2~3%であるのに対し,日本語では約6%となっている。この数字だけを見ると,日本語話者の方が頻繁に言い淀んでおり,英語話者よりも発話生成能力が低いととらえられかねない。そこで,本研究では,発話状況,トピック,話者特性を,『日本語話し言葉コーパス(CSJ)』の一部と対照できるように統制した『英語話し言葉コーパス(COPE)』を構築し,これら2コーパス間で言い淀みの特徴や出現傾向を比較することを試みている。それによって,発話生成プロセスの言語普遍性と個別性を明らかにすることが本研究の目的である。
予備的研究では,先行研究の比較によって得られた結果とは異なり,まず,全講演時間長に占める,フィラー長,50ms以上のポーズ長の割合は,それぞれ,5%, 約30%と,日本語と英語でほとんど差がなかった。また,全語数に対するフィラー率も,どちらの言語においても約5%と,ほとんど差がなかった。このことから,予測に反し,日本語話者の方がフィラーの使用頻度が高いとは断定できないことが明らかになった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

これまでに,アメリカ西海岸に住む20~30代の英語話者男女各10名が ”The most memorable event in my life”というタイトルで行った,約10分間のスピーチを収録し,その書き起こし,言い淀みラべリング,定形動詞節境界の付与が完了している。今年度,新たに,節より小さい単位である,句境界情報の付与を行った。節境界情報も精緻化した。また,フィラー長,その前後のポーズ長の計測が終わり,現在,エラー修正作業を行っている。

今後の研究の推進方策

28年度は,まず,英語コーパスにおいて,フィラーとポーズの持続時間情報の修正を完了する。次に,各語に品詞ラベルを付与する。そして,品詞ラベル,言い淀みラベル,節・句境界ラベル,持続時間情報を統合したファイルを作成する。
次に,CSJから,対照研究に最適なファイル群を抽出し,日英語間で言い淀みの特徴や出現傾向を比較する。まず,後続句長・後続節長とフィラーの出現率や持続時間との関係を,両言語について調べる予定である。

次年度使用額が生じた理由

すべり症による腰痛のため,国際会議への参加が限られたため。

次年度使用額の使用計画

腰痛は軽減しているため,無理のない範囲で,国内外の学会で研究成果を積極的に発表したい。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2015

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] The relationship between preceding clause type, subsequent clause length and the duration of silent and filled pauses at clause boundaries in Japanese monologues2015

    • 著者名/発表者名
      Watanabe, M., Kashiwagi, Y., & Maekawa, K.
    • 学会等名
      Disfluency in Spontaneous Speech, DiSS 2015
    • 発表場所
      Queen Margaret univ. Edinburgh, UK
    • 年月日
      2015-08-09 – 2015-08-09
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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