| 研究課題/領域番号 |
15K02561
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
沖 裕子 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (30214034)
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| 研究分担者 |
西尾 純二 大阪府立大学, 人間社会学部, 教授 (60314340)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 発想と表現 / 韓日対照談話論 / 談話構築態度 / 情緒的違和感 / 文末ムード / 終助詞 / 松本方言 |
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| 研究実績の概要 |
本年度の研究に関する具体的内容は、次の２点である。
第１には、韓国語談話と対照することにより、日本語談話の発想と表現について、分析考察を行った。韓国語母語話者と日本語母語話者が、日本語を媒介語としてコミュニケーションを行う場合に、情緒的違和感を感じる場合があることが知られている。これは、主として日韓のコミュニケーションスタイルの異なりによって異文化接触問題が起こると説明されてきた。これに対して、発想と表現の観点から、なぜ情緒的な違和感を感じるのか、コミュニケーションスタイルの異なりとはどのようなことをいうのか、説明するモデルを検討した。その結果、日本語談話と韓国語談話の、談話構築態度が異なっていることにより説明できる場合があることを明らかにした。
第２には、日本語方言変種の対照から、終助詞文の発想と表現の記述を行った。松本方言の終助詞語彙全体を体系的に考察することで、述語が持つ文末ムードと同様の種類のムード体系を終助詞が担っていることを明らかにした。このことにより、談話の組み立てにおける発想と表現を支配する、より下位の単位の言語的性格を明らかにしたといえる。また、松本方言においては、敬語の働きをする敬意終助詞の存在が報告されている。ここにも焦点をあて、共通語敬語と松本方言の敬語が、その発想と表現を異にすることについても、考察を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究成果については、予想以上に進展した点、順調に進展した点、やや遅れている点の、いずれもがみられた。
外国語との対照研究では、日韓談話の談話構築態度の記述について、十分な成果をあげることができた。今後の記述的観点を明瞭に得られたことが、計画以上に進展した点である。
それに対して、日韓中談話の発想と表現を対照しえる包括的な観点を得る作業が、やや遅れているといえる。
また、国内の方言変種を対象とした日本語談話の発想と表現は、おおむね順調に進展している。松本方言を対象として、終助詞語彙の文法的性格を明らかにしえたために、談話における文の働きについて体系的整理ができた。また、終助詞敬語の存在が、松本方言のポライトネスの発想と表現に影響していることについても考察した。これらにより、談話的発想と表現との関係を、言語面の諸単位から記述する道を拓いたことが、順調に進んだ点である。
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| 今後の研究の推進方策 |
日本語談話の発想と表現の研究をさらに推進するために、当初目的とした次の３点を意識しながら行っていきたい。すなわち、日本語談話の特徴を対照談話論をもちいて記述整理すること、談話記述において用いる方法論を開拓し資料論を整備すること、また、日本語談話の発想と表現との関係を記述説明する、ということである。
これらの目的を達成するために、引き続き、外から日本語をみた対照研究と、内にある日本語変種間の対照研究とを、同時並行的に進め、複眼的に着眼点を得ていきたい。
まず、外からみた日本語の研究は、次のように進めたい。日中、日韓という２言語対照の成果を検証しつつ、日韓中という３言語間の対照の可能性をさらに追及していきたい。
また、国内の方言変種の対照研究については、同時結節観の方法論的有効性を生かし、継続して行いたい。文末ムードは、日本語談話の発想と表現の研究において重要な観点であるため、終助詞の記述を重点的に進め、語、文、談話という単位が、どのように関係しあって具体的な発話につながるのかについて、分析を進めていく。また、敬意終助詞が、当該方言のポライトネスの枠組み構築にどうかかわるのかを、引き続き検討していきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
理由については、以下の通り。予定していた研究発表内容の完成について達成しない部分があったため、国際学会での発表を次年度に順延したため、旅費の支出が当初計画を下回った。研究内容に検討課題を残したことについては、予定していた国際会議による研究打合せを２回行う予定であったところ、諸事情で１回になったことも関係している。また、本年度実施した国際会議１回に際して、同時期に開催された韓国での学会から招待講演を受けて旅費・滞在費が提供されたため、当初の旅費予算を下回った。
今後の使用計画については、次年度の配分額とともに、主として、海外共同研究者との研究打合せと、その後の分析、検証、成果発表のために使用する。
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