| 研究課題/領域番号 |
15K02576
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
篠崎 晃一 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (00206103)
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| 研究分担者 |
中西 太郎 明海大学, 外国語学部, 講師 (30613666)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 言語行動 / 地域差 / 変化 / 言語的発想法 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、いまだ実態解明が十分ではない、いくつかの場面の言語行動の使用実態の地域差を、先述の観点を重視して記述し、その記述資料をもとにして、言語行動の地域差を生む要因について明らかにするとともに、言語行動の変化のモデルを構築することを目的としている。
本事業の研究実施計画では、平成27年度は、本研究の目的である言語行動の変化のモデルを構築するのに必要な、使用実態の調査を実施することを予定していた。アンケートは、①未解明の場面における言語行動の実態の検証、②言語行動の発信と受容の関係の検証、③多地域間の使用実態の地域差の検証に焦点を置き、具体的な対象地域としては、a.発達地域（近畿地方）、b.準発達地域（九州を除く西日本・東京を中心とした関東地方）、c.準未発達地域（東北を除く東日本・九州・沖縄地方）、d.未発達地域（東北地方）を予定している。初年度には、a.発達地域（近畿地方）、c.準未発達地域（東北を除く東日本・九州・沖縄地方）で、若年層と高年層、少なくとも100名ずつへの配布を予定していた。
しかし、調査協力者との連携状況の進展具合に応じて配布地域を調整し、a.発達地域（近畿地方）、b.準発達地域（東京を中心とした関東地方）、d.未発達地域（東北地方）でそれぞれ、200～300名への調査を実施するまでに至った。
これにより、①、②についての検証が進展するとともに、③の観点について、当初の予定より広域にわたる地域差の見通しを立てることができた。ただし、それぞれの地域で回収したアンケートは若年層が中心であったり、女性がやや多い地域があったりと、属性面での回収人数調整を図る必要があるという、次年度に期す課題も見えるようになった。また、そういったデータの偏りに配慮し、地域差に関する誤った理解の助長を避けるために、初年度に予定していたWeb上での調査成果の公開を控えることにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
回収アンケートの属性面でのバランス調整、Webでの成果公開の見送り、などの未達成の課題はあるが、当初の予定より、広域にわたる地域で大量のアンケート配布を達成でき、それにより、確度の高い言語行動の地域差の細目を明らかにできたことや、調査協力者との連絡が進展したことを考えあわせ、概ね、当初の研究進行予定に値する成果を達成できていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、初年度に続きアンケート調査に重点を置き、調査票を配布、回収する予定である。具体的な対象地域としては、当初、b.準発達地域（九州を除く西日本・東京を中心とした関東地方）、d.未発達地域（東北地方）を予定していたが、初年度の成果を考慮に入れ、b.準発達地域（九州を除く西日本）、c.準未発達地域（東北を除く東日本・九州・沖縄地方）に重心を置いてアンケート調査を実施する。それぞれの地域で若年層と高年層、少なくとも100名ずつを予定している。また、すでに配布を行った地域でも、属性差の偏りを解消するため、適宜追加でアンケート調査を実施する。
さらに、3年目に予定していた学会での成果発表を前倒しし、そこでの議論・検討を経たうえで、Web上での調査成果の公開実施の可否を判断し、可能だと判断したらWeb上での調査成果公開を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度予定していた、アンケートデータの入力・整理に係る人件費・謝金について、予想以上に作業が早く進み、その分の経費が余ったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度もアンケートデータの入力・整理に係る人件費・謝金を計上しているが、その分に上乗せし、平成28年度行うアンケートデータの入力・整理に係る作業のための人件費・謝金として使用する予定である。
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