| 研究課題/領域番号 |
15K02629
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
渡辺 文生 山形大学, 人文学部, 教授 (00212324)
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| 研究分担者 |
澤 恩嬉 東北文教大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (50389699)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 談話分析 / 講義の談話 / トピック・センテンス / 話段 / メタ言語 / 留学生 / 聴解 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，大学で学ぶ留学生が日本語の講義を理解するのに手がかりとなる表現を，講義の談話の分析を通して抽出し，聴解テストによる理解実験をとおし講義の聴解力を伸ばす指導法を探ることを目的としている。具体的には，１）NHKカルチャーラジオのテキストと講義をデータとした，講義談話の構造分析を行う，２）構造分析の結果をもとに聴解テストを作成し，留学生を対象に理解実験を行う，３）聴解が困難な文型や文構造を解明することにより，講義の聴解力を伸ばす指導法を探ることの３点である。
ラジオ講義の収録とその書き起し作業は継続的に行っている。書き起こされたラジオ講義については，これまでの講義の研究で明らかになった，トピック・センテンスや主題文で使われる表現や文型などの知見をもとに，話段を単位とした構造分析および談話において使用されている文型の分析を行った。そして，その結果をもとに作成した聴解テストを用いて，留学生を対象とした理解実験を行った。その分析結果については，学会で口頭発表し，その内容はプロシーディングとして公開されている。
トピック・センテンスの叙述内容に関するメタ情報の位置関係が理解度に影響するのではないかという仮説をもとに理解実験を行ったが，平成27年度の研究の成果としては，明確な影響があるという結果は得られなかった。しかし，トピック・センテンスとそれをサポートする文脈との位置関係の影響について、トピック・センテンスがあとに現れる方が理解しやすいという傾向が見られた。今後とも，ラジオ講義の素材を増やして理解実験を行い，分析結果を積み重ねていく計画である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の平成27年度の研究計画は，ラジオ講義のデータ収集と談話の構造分析と，その分析結果をもとに聴解テストを作成することであった。しかし，ラジオ講義の構造分析と聴解テストの作成作業を並行して行い，平成28年度に予定していた理解実験を前倒しして行うことにした。その結果，日本語上級クラスを受講する留学生19名を対象とする調査を5回にわたって実施した。
講義において，「重要な点は，…ということです。」という言い方（メタ情報先行型）と，「…ということが，重要な点です。」という言い方（メタ情報後続型）を比べてみると，前者の言い方の方が，《これから述べることは重要だ》という談話の内容に関するメタ情報を前もって提示しているため，理解しやすい，または，ノートなどの記録に残しやすいのではないかと予測する。母語話者であれば，この２つのパターンの差は大きな影響を与えないかもしれないが，非母語話者では影響があるのではないかという仮説をもとに分析を行った。
分析の結果，今回の調査からは，明確に影響するという結果は得られなかった。しかし，用語を説明するような話段においては，用語がトピック・センテンスに先行して提示される方が正答率が高いという結果であった。また，トピック・センテンスの内容をサポートする文脈が当該の話段にない場合は，理解しにくいという傾向も見られた。これらの分析結果は，カナダ日本語教育振興会の年次大会で口頭発表し，プロシーディングが公開されている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は，前年度からの継続として，１）ラジオ講義のデータ収集，２）収集した講義の構造分析，３）聴解テストの作成，４）理解実験，５）理解実験の結果の分析を行っていく。本研究の特色の一つが，多様な素材の表現や構造を分析し，それをもとに理解実験を行うことであるので，予定を早めて平成27年度から理解実験を実施しているが，平成28年度も継続的に理解実験を行い，分析のためのデータを蓄積していく。そして，それらの分析結果を学会での口頭発表や論文の形で公開していく予定である。
平成28年度も，理解実験に協力してもらえる学部留学生が昨年度と同程度に得られる見込みであり，理解実験を前進させるためにも，その前提となるラジオ講義のデータ収集と構造分析を精力的に進めていく必要がある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ラジオ講義のデータ収集と書き起こし作業について，平成27年度では謝金アルバイトを雇用した作業を行わなかったため，作業用コンピュータなどの物品を購入せずに済ませてしまったことにより，物品費が少なくなったこと，日本語教育国際研究大会が平成28年の9月にインドネシアで開催されるということで，そのため平成28年度には旅費が多く見込まれることから，次年度使用額が生じている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度に購入予定だった，ラジオ講義のデータ収集と書き起こし作業のためのパーソナル・コンピュータ一式を購入し，研究代表者，あるいは，研究分担者が，インドネシアの日本語教育国際研究大会に出席する予定である。
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