| 研究課題/領域番号 |
15K02653
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
加藤 好崇 東海大学, 国際教育センター, 教授 (20297203)
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| 研究分担者 |
宇佐美 まゆみ 東京外国語大学, 総合国際学研究院, 教授 (90255894)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 観光接触場面 / 和式旅館 / 外国人観光客 / 異文化コミュニケーション / 言語管理 / インターアクション / インターアクション・インタビュー / 観光行政 |
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| 研究実績の概要 |
本年度はほぼ当初の計画通り、和式旅館での異文化接触場面の参与観察と日本人スタッフ側へのインタビュー、また各地の行政機関への聞き取りを行った。調査地としては鹿児島（「N 旅館」）、広島（「旅荘 K」、「H ホテル」、広島市役所等）、河口湖（「K ホテル」、河口湖町役場等）、京都（「T 旅館」）、箱根（「I 旅館」、箱根町役場等）のそれぞれの地区での調査を行っている。
いずれの調査対象施設も外国人観光客受入に非常に積極的であり、異文化接触場面でどのように言語行動をするかを知る上で有益な研究対象であった。また、行政での異文化接触場面に対する関わり方についても情報を得ることができた。
上記の研究結果は「日本言語政策学会第17回大会」「第36回社会言語科学会研究大会」で発表され、それ以外にも研究成果発表の場として「第1回観光コミュニケーション研究大会」「タイ・日本：異文化交流講演会 タイ人から見た『おもしろ日本』」といった研究会の開催も行われた。
研究結果としては次のものが挙げられる。ミクロな談話レベルでの観光接触場面の特徴としては、「日本語使用から英語・他言語使用へ」、「多様性への対応として事前調整から事後調整への転換」「客－宿の人間関係から人－人の人間関係の転換」と、それを背景としたツーリスト・トークの使用が見られた。また、ツーリスト・トークの一環として情報の伝達としての日本語使用ではなく、他の機能を持たせた日本語使用の提言も行われた。次にマクロレベルの行政機関における観光接触場面への関わり方については、多言語表記の試みなど書き言葉に関わるものは若干見られているが、話し言葉による観光接触場面のコミュニケーションについては基本的に現場での対応に任されていることがわかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究結果の発表としては3回（「日本言語政策学会第17回大会」「第36回社会言語科学会研究大会」「第1回観光コミュニケーション研究大会」）あり、予定以上に進行している。
ただし、調査場所として当初、九州地区、中国・四国地区などの西日本を計画していたが、九州では鹿児島のみ、中国・四国地区では広島のみとなっている。しかし、時間の都合上、近距離圏内として関西地区では京都、関東圏内では箱根町、関東近隣の河口湖町などでの調査を行った。
本研究では国内で遠距離移動をするが、今年度は何回か他業務との関連により思ったよりまとまった時間がとれなかった点が理由として挙げられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
基本的な研究の推進方策は変わらない。本研究の調査対象は引き続き観光接触場面であり、特に和式旅館におけるインターアクションに焦点を絞っていく。同時に、地域における行政機関が観光接触場面においてどのように関わっているのかについても考察対象としていく。
データ収集方法についてもインターアクション・インタビューを中心に行う予定であるが、現在、外国人観光客として留学生の協力を得て、実際の観光接触場面のインターアクションを録画し、インタビューによらない会話場面の分析を計画している。これによってより詳細な観光接触場面のデータ収集ができると期待される。
また、訪問地域については、当初2016年に日本人旅行者が多く訪れるブラジルでの宿泊施設のデータ収集を考えていたが、費用の面から断念することとし、代わりに上記の協力者への謝礼や国内でのデータ収集に専念する。
研究結果の発表に関しても引き続き複数の学会での発表の他、可能であれば箱根地域での宿泊業者、行政機関、研究者による会合を開き、情報の共有を図っていきたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査地域として、九州、中国・四国地方を予定していたが、長期間勤務機関を離れることができず、九州では鹿児島のみ、中国・四国地方では広島のみの調査となってしまった。そのため主に交通費、宿泊費に使用する金額が次年度使用額となってしまった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
2016年度は留学生に旅行者となってもらい、実際の観光接触場面におけるインターアクションデータを収集する予定である。この計画は当初の予定にはなかったので、次年度使用額をこの際の調査協力者に対する交通費、宿泊費、等に充てるつもりである。
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