研究課題/領域番号 |
15K02735
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研究機関 | サイバー大学 |
研究代表者 |
坂本 美枝 サイバー大学, IT総合学部, 教授 (60454196)
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研究分担者 |
半田 純子 明治大学, 研究・知財戦略機構, 研究推進員(客員研究員) (90531301)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 英語教育 / アウトプット / eラーニング |
研究実績の概要 |
【平成27年度】の主な研究活動は以下となる。1)口頭での英語アウトプット活動について大学生へのアンケート調査、2)口頭での英語アウトプット活動を正規授業に取り入れることについて大学教員へのアンケート調査、3)大学英語教育へ比較的導入が容易な英語アウトプット活動と考えられるコンピュータ介在型会話活動(OCMC)のプログラム実証実験である。 1)は平成27年7月に行った。大学生のこれまでの英語アウトプット活動の学習歴、英語使用への感情、これからのアウトプット活動への希望を尋ねた。アウトプット活動の学習歴や、結果として英語使用について学習者がどのようなイメージを持つようになっているか、また、学習者自身はどのようなアウトプット活動を求めているかについて分析できる情報を得たことは重要である。2)は平成27年9~10月に行った。アウトプット活動を大学英語教育へ導入することについて、受け入れ側である教員への調査である。比較的導入しやすいと思われるOCMCのタイプについて導入案を複数提示し、どのような内容/運用ならば導入可能と考えられるか回答を得た。この結果によって、導入のための障害とその解決策について知見を得ることができた。3)は、平成27年10月から平成28年1月にかけて、拓殖大学の学生16名から協力を受け実施した。大学の施設内で実施可能なプログラムを開発し、事前事後の英語能力試験/アンケート調査も加えて行った。受講中の録画/録音も行った。このパイロット版実証実験講座を経て、アウトプット活動の内容や運用について、導入に関わる重要な知見を得ることができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
【平成27年度】の上記3調査[1)口頭での英語アウトプット活動について大学生へのアンケート調査、2)口頭での英語アウトプット活動を正規授業に取り入れることについて大学教員へのアンケート調査、3)大学英語教育へ比較的導入が容易な英語アウトプット活動と考えられるコンピュータ介在型会話活動(OCMC)のプログラム実証実験]によって、本研究計画は概ね順調に進んでいると判断できる。 【平成27年度】の研究計画は以下のようなものであった。A)OCMC実施のための受講の仕組み、運用方法を調査、分析する。OCMC導入済みの教育機関へのアンケート調査、授業映像記録を行う。受講者へ効果測定テストとアンケート調査への協力を要請する。B)OCMCを用いた授業のための授業設計について調査、分析する。OCMC講座受講者への追跡調査、インタビューを行う。C)OCMC実践のための指導ポイントやスキルについて調査、分析する。 計画Aについては、既存のOCMCプログラムに関する調査の代わりに、3のように新たにパイロット版実証実験プログラムを企画/開発し、受講学生へ効果測定試験/アンケート調査を行った。また、受講風景を観察/録画/録音し、OCMCプログラムの受講の仕組み、運用方法について知見を得た。計画Bについては、3の受講風景記録と2の教員アンケート結果を基に、OCMCの授業設計について調査/分析を行った。計画Cについては、3の受講風景記録と1の学生アンケート結果を基に、OCMC実践のための指導ポイントおよびスキルについて調査/分析した。
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今後の研究の推進方策 |
今後の研究は以下のように計画されていた。【平成28年度】D)OCMC実施のための受講の仕組みや運用方法、OCMCを用いた授業のための授業設計、OCMC実践のための指導ポイントやスキルの研究結果を踏まえ実証実験を行う。E-1)OCMC導入ガイドラインのドラフトを作成する。【平成29年度】E-2)他の専門家からのドラフトレビューの結果などからガイドラインを策定する。F)最終結果を学会等で発表する。概ね当初の計画どおりに進めていく予定である。 【平成28年度】計画について、計画Dの実証実験プログラムは【平成28年度】後半に予定どおり行う予定である。今回も拓殖大学の学生に協力を依頼する。なお、前回のパイロット版プログラム受講者とは別の参加を募る予定である。計画Eについては変更がある。それは、計画E-0として、アウトプット活動としてのOCMCを導入済みの教育機関へインタビュー調査を行う点である。2の教員アンケート調査の結果、OCMC導入への障害や懸念点が浮かび上がり、その解決策についての考察を進めることができたが、さらに、どのような実践がなされているのかを調査することで、より精緻な解決策の提案を目指す。その結果を計画E-1のOCMC導入ガイドラインのドラフトに活かす予定である。 【平成29年度】計画については、とくに変更はない。予定どおり、計画E-2として、他の専門家にドラフトレビューを依頼し、その結果などからガイドライン本稿を策定する。計画Fとして、最終結果を学会等で発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
【平成27年度】の調査3(パイロット版実証実験プログラム実施)のため、当該年度の予算内で収まらないことが予想され、【平成28年度】予算より前倒しした。「次年度使用額」とされているのは、その残金である。もともと【平成28年度】に使用する予定の資金であったため、当初計画どおり使用する。
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次年度使用額の使用計画 |
【平成28年度】当初計画の枠内で使用する。具体的には、国内旅費として使用する予定である。
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