| 研究課題/領域番号 |
15K02742
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| 研究機関 | 富山高等専門学校 |
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研究代表者 |
清水 義彦 富山高等専門学校, 一般教養科, 教授 (90548322)
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| 研究分担者 |
岡崎 浩幸 富山大学, 人間発達科学部, 教授 (20436801)
山村 啓人 富山高等専門学校, 一般教養科, 助教 (40734421)
加納 幹雄 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (70353381)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 海外交流学習 / 小中高の連携 / 海外とのスクールリンク / 外国語活動、英語授業 / ICT活用 / 授業環境 / 内発的動機づけ / 気づき |
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| 研究実績の概要 |
本研究で今回目指すのは、過去３年間の基盤研究C助成事業「若者の国際競争力を高める」で得た課題をもとに、「学習者が、できるだけ早期に・どこの学校でも・頻繁に・継続的に、生の英語に触れる機会を教室内に作る」ことである。これが学習者への動機づけとなり英語力向上への第１歩と考え、小中高７校と協働し、対象を小学校5年から高校3年（11歳から18歳）の8年間に拡大することである。
上記目的を果たすため、本事業の初年度は、日本側の研究協力校を確定させ、海外の研究協力校と１対１のマッチングを仕上げ、今後２年間の研究のフレームワークを構築することであった。現在、県内の小中高校と、環太平洋の複数の国々の学校を結ぶ「アジア太平洋海外交流学習プロジェクトAsia Pacific Exchange Collaboration Project（以下、APECプロジェクト）」と称し、海外交流の授業支援を展開できるまでになっている。指定都市（日本側）は、当初の計画の射水市、滑川市に富山市を加え３都市としている。というのも、各学校の事情があり、なかなか計画通りに進まないこともあり、参加学校数を増やしたという事情がある。この３つの都市の小中校の先生方とチームを組み、協働開発を始めるための共通理解が図れた初年度である。すでに、各学校ではトライアルとして交流が始まっている。
この初年度で構築したスクールリンクの枠組みを使って、２年目からは、教室内でICTを活用して児童生徒が生の英語に触れ、「英語を学ぶ意義、必然性に気づく」機会と同時に、教科書での「学びの成果を試す」機会を教室内に創りだし、異文化理解、学習動機をアクセルに英語力を高め、若者の国際競争力を高める素地を培うことを目指している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
計画書作成段階で、当初は計画に入れていなかった台湾高雄市と富山市の交流が、計画書に入っている滑川市、射水市の動きより順調に進んでいる点が特筆される。研究分担者の加納教授の人脈を生かし、台湾高雄市の指導主事（授業アドバイザー）との接点ができ、高雄市で国際交流希望している小学校１校、中学校３校、高校１校を訪問し、管理職、担当教員との理解も得られたことが大きな要因である。それを受けて、富山市で交流希望をしている小学校１校、中学校３校、高校１校の管理職、担当教諭の受諾の元、スクールリンクが短時間にまとまり、スカイプを使ったリアルタイムの交流がトライアルとして、平成２７年１２月から各リンクで始まり、２年目も順調に推移している点が、当初の計画以上に順調に推移している点である。他方、難航している都市もある。滑川市と米国マウイ島の中学校のスクールリンク、射水市とタイ王国コンケン県の小学校、中学校のスクールリンクがなかなか機能していない点である。その原因として、人事異動で担当者の入れ替えなど複数起こり、キーとなる教員が固定できていない点が大きな問題である。そのようなことも想定し、当初の滑川市、射水市の２都市に富山市を加え、今後は、必要な情報、データを安定的に収集したいと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記の通り、交流する国内および海外の研究開発協力校の固定はほぼ終わり、トライアルとして、交流が始まっているので、２年目の今年度は、
１．異校種間の担当者が集まる各都市の小中高の教員チーム内でその授業モデルを検討。
２．一貫性検討委員会が異校種間の整合性をチェックし、学校間ののりしろを意識し、8年デザインの一貫性完成へと向かう。
３．効果検証委員会が、「英語への学習動機・意識」と「英語力の伸長」に分けてデータ収集、統計処理、データ分析をおこなう。
４．成果発表のフォーラムを富山で開催し、海外国内の協力校が一堂に会し、効果検証を行いながら人的交流も行う。
また、３年目の汎用化を視野にいれ、富山県内の小中高の教員のICTを活用した海外交流授業への意識調査を行い、海外交流学習に対する教師の不安要因はなにか？を調査する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
成果発表であるアイルランドで開催された国際会議が、新年度の平成２８年度４月であったため、その旅費を次年度使用とした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
成果発表 国際学会 会場：Trinity College, 都市：Dublin, 国名：Ireland
学会名:Second International Conference on Telecollaboration in Higher Education
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