| 研究課題/領域番号 |
15K02743
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| 研究機関 | 熊本高等専門学校 |
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研究代表者 |
松尾 かな子 熊本高等専門学校, その他部局等, 准教授 (30413876)
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| 研究分担者 |
堤 豊 熊本学園大学, 商学部, 教授 (80227446)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 外国語教育支援 / 読解力教育支援 / ワードプロセッサ / 表計算ソフト / クラウド |
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| 研究実績の概要 |
本研究は挑戦的萌芽研究費の支援を受けて行った「ワープロとクラウド・ソーシャルメディアとを連携させた語学教材開発支援システム（2012～2013，研究課題番号：24652128）」で得た知見をもとに，さらなる機能向上を目指したものであり，普段使用しているワープロ及び表計算ソフトと近年一般的に利用できるようになったグーグルドライブなど，いわゆるパブリッククラウドとを連携し，教材収集からWebベースの事前学習用教材（反転授業用教材），理解力確認テスト，成績管理までの一連の作業を手軽に，かつ，効率よく行える機能をワープロと表計算ソフトのメニューとして提供することを目的としている。
本研究は3年計画でスタートした。初年度は，１）前システムについて精査し，改良点・追加すべき機能を検討すること，２）その検討結果をもとにユーザインタフェースの設計，新システムの機能設計，プロトタイプの試作を行うこと，2年目は，３）難易度解析用辞書の策定，４）ユーザビリティの評価と手直しを行うこと，最終年度は，５）運用実験を行いながら改良し9月までに完成を目指し，６）10月にWeb上で公開し運用実験の協力者を募り完成度を高めていくこととした。
2015年度は当初の計画通り，はじめに前システムの改良点・追加すべき点について精査を行った。この結果，改良する主な機能は①難易度辞書の再編成，②テキスト教材収集支援機能の強化の2点を中心とし，難易度辞書についてはすでに作業を始めた。また，追加すべき機能は①クラウドを利用した事前学習用教材作成支援機能，②クラウドを利用した理解力確認テスト作成支援機，③自動採点，成績管理機能，④講義中の理解力確認支援機能の4点とすることを決定した。この決定にもとづき，ユーザインタフェースの設計，新システムの機能設計を行い，これらの設計を反映したプロトタイプの開発を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績の概要でも述べた通り，当初の研究計画では3年間を次の6期に分けた。初年度は，（第1期）前システムの機能について精査し，問題点を洗い出す，（第2期）精査結果に基づきユーザインタフェースの設計を行う，2年目は，（第3期）難易度辞書の策定作業を行う，また，着手可能な部分についてはプロトタイプの作成に取りかかる，（第4期）プロトタイプの利用可能な部分を中心に運用実験を行う，3年目は，（第5期）本格的な運用実験を行い公開に向けて完成度を高める，（第6期）Web上で公開し運用実験の協力者を募り，最終版の完成を目指す計画を立てた。
初年度は，第１期分，第2期分に加え，第3期分のうち難易度辞書の策定作業を進めることができたのでおおむね順調に進展していると判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究代表者の松尾かな子が産前産後休業および育児休業期間中（平成28年2月29日～平成29年3月17日）のため，2年目は松尾の担当部である難易度辞書の策定部門とプロトタイプの運用実験については遅れがでることは否めない。しかし，我々の研究グループの利点は語学教育系教員グループと情報科学系教員グループの学際的分野で構成しているところにある。このため遅れが出る部門については情報科学系教員が遅れを取り戻すための支援ソフトウェア開発を行うこととする。具体的には，難易度辞書策定支援ソフトと運用実験評価支援ソフトを開発し，3年目の早い段階で2年目の計画を達成できるようにする。なお，研究代表者が育児休業中であり本格的な研究の打ち合わせは無理であるが，メール等で意見交換しながら支援ソフトの開発を行い復帰後直ちに研究できるようにする。3年目を3期に分け，第1期で2年目の計画を達成する（一部小規模にはなるが），第2期目で本格的な運用実験に取り組み，11月の第3期にはWeb上に公開し，当初の到達目標を達成しできるように研究を推進していきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
分担者の堤豊が外国語教育学会 (JAFLE)主催 ２０１５年度 シンポジウム（2016年3月19日 土） に出席予定であったが，学務との関係で出席できなくなったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
2016年度に開催される外国語教育関連の研究会に出席するための旅費として使用する計画である。
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