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2015 年度 実施状況報告書

大学キャンパスにおける日本人学生の英語によるコミュニケーションの研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K02747
研究機関埼玉大学

研究代表者

クルーグ ネイサンポール  埼玉大学, 英語教育開発センター, 准教授 (40549995)

研究分担者 大津 友美  東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 准教授 (20437073)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード英語学習 / 英語コミュニケーション / 日本人の英語 / 会話分析
研究実績の概要

近年、グローバル人材育成のため、日本人学生の英語力向上を目指す大学が多い。その方策の一つとして、大学は英語開講科目を作ったり、英語会話が練習できる学習支援室を設置したり、さまざまな英語使用環境を用意している。また、大学が用意した英語使用環境の他に、サークル活動など、日本人学生が留学生を相手に、英語で話す機会もあると思われる。しかし、日本の大学キャンパスにおける日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態はまだ明らかではない。
そこで、本研究では、大学キャンパスでの日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、 さまざまな場面での実際の会話を録音・録画し、会話分析の手法を用いて分析する。その目標達成のために、〈調査Ⅰ〉〈調査Ⅱ〉〈調査Ⅲ〉の三つの調査を予定しているが、そのうち〈調査Ⅱ〉の分析の一部を、7th Annual NEAR Language Education Conference(2015年5月23日)で発表した。〈調査Ⅱ〉は、英語開講科目の授業中に行われる会話、そして、その授業の課題として教室外で学生のみで行われるグループ学習中の会話の分析を目的としたものである。その調査の一部として、英語開講授業の中で行われた日本人学生によるポスター発表と、その後の質疑応答を収録し、そのうち3つのグループ(それぞれ発表者1名と聞き手2名)の相互行為を分析し、その結果を学会発表した。
研究の結果、英語力にかかわらず、話題によって会話をリードする会話参加者が変わること、作成したポスターの特徴(サイズ、情報の整理の仕方など)や発表者の聞き手に対する態度(体の開き方など)がコミュニケーションの成否に大きく関わっていることがわかった。この結果を、今後、グループ学習中の会話など、他の学習場面と比較し、さらに分析を続ける予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

大学キャンパスでの日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、 本研究では、さまざまな場面での実際の会話を録音・録画し、会話分析の手法を用いて分析する。その目標達成のために、〈調査Ⅰ〉〈調査Ⅱ〉〈調査Ⅲ〉の三つの調査を予定している。〈調査Ⅰ〉では、大学キャンパスに設置されている英語学習支援室で行われる相互行為の分析を、〈調査Ⅱ〉では、授業内外での英語学習場面の相互行為の分析を、〈調査Ⅲ〉では、留学生と課外活動中などに英語で話す場面の会話を分析する。平成27年度中に、〈調査Ⅰ〉〈調査Ⅱ〉で用いる相互行為場面の収録、資料整備を全て行う予定であったが、どれも自然な場面での収録が不可欠であるため、現場へのアクセスが難しく、予定よりもデータ収集が遅れている。しかし、その分、平成28年度以降に行う予定だったデータ分析を、集めることができたデータから前倒しで開始し、平成27年度に学会での成果発表もすることができた。よって、平成28年度以降に残りのデータを収集し、分析することで、当初の予定通り、3年の研究期間で目標を達成できる目途である。

今後の研究の推進方策

平成28年度以降、平成27年度に収録できなかった分のデータも含め、当初の予定通りに目標を達成するため、(1)データ収集・整備補助者の活用と(2)文字起こし業者の活用をするつもりである。また、学習場面の収録に協力してくれる教師を学内外で広く募る予定である。

次年度使用額が生じた理由

大学キャンパスでの日本人学生の英語によるコミュニケーションの実態を明らかにするために、 〈調査Ⅰ〉〈調査Ⅱ〉〈調査Ⅲ〉の三つの調査を予定している。平成27年度中に、〈調査Ⅰ〉〈調査Ⅱ〉で用いるデータの収録、資料整備を全て行う予定であったが、どれも自然な場面での収録が不可欠であるため、現場へのアクセスが難しく、予定よりもデータ収集が遅れている。そのため、当初の予定よりも、資料収集、整備にかかる費用が少なく済んでいる。また、平成27年度に収集したデータに要した費用は研究代表者の所属機関の研究経費でまかなうことができた。しかし、平成28年度以降に、残りのデータを収集し整備するため、平成27年度に使用しなかった分の予算は必要となる。

次年度使用額の使用計画

平成27年度に収集しきれなかったデータは、平成28年度以降に、収集する。そのため、次年度使用額は、そのデータの収集、整備(文字起こしなど)に使う予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2015

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Nonformal institutional conversation: When do L2 speakers stop being L2 learners?2015

    • 著者名/発表者名
      Krug, N. P.
    • 学会等名
      7th Annual NEAR Language Education Conference
    • 発表場所
      University of Niigata Prefecture(新潟県新潟市)
    • 年月日
      2015-05-23

URL: 

公開日: 2017-01-06  

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