| 研究課題/領域番号 |
15K02771
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
吉田 幸治 近畿大学, 経営学部, 教授 (60319762)
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| 研究分担者 |
睦 宗均 近畿大学, 理工学部, 准教授 (20581573)
平井 大輔 近畿大学, 経営学部, 准教授 (60510493)
堤 良一 岡山大学, 社会文化科学研究科, 准教授 (80325068)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 第二言語習得 / 束縛理論 / 代名詞 / 生成文法理論 / コーパス / 日・英・韓 |
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| 研究実績の概要 |
2015年度は英語・日本語・韓国語それぞれの母語話者の第二言語習得の事実確認を適切に行うために、記述および理論の両面において基礎的な文献の整理作業を中心に行った。さらに文献整理によって得られた知見をもとに、2016年度に実施予定のフィールドワークで必要となるデーター整理・調査対象とする代名詞類の事実確認・調査用紙の作成などを並行して行った。PCによるデーター整理と共同研究者各自の研究を相互に確認し合うことによって、研究上の目標とする調査事項の整理も行った。
具体的な研究内容としては、束縛原理の反例となる事実を可能な限り収集し、その要因をある程度まで明らかにする方向性を検討した。共同研究者４名にとっても不明な部分が残っているが、この方向で議論を重ねることにより、束縛原理の反例に対して通言語的な一般化を構築するための基礎はできたと思われる。
個々の研究者の研究成果は束縛原理の問題に直接関係するものばかりとはいえないが、言語要素間の構造的関係および意味・機能に関連する部分について関連する研究を行っており、研究成果のなかで応用可能な部分については情報共有するように心がけている。
個別の研究成果としては、吉田が生成文法的手法への疑問として日本語の助詞の問題を扱った。睦は日・韓の束縛現象の類似点と相違点に関する基礎的研究を行い、データーの整理に尽力した。平井は英語の削除現象を再考することによって、代名詞類の性質も視野に入れた基礎研究の見直しを行った。堤は日本語だけでなく、中国語の性質に対しても配慮した研究を行い、ウラル・アルタイ系言語の性質を捉え直す試みを行った。
こうした研究成果を報告し合うことにより、束縛現象を捉えるための視点の整理はかなり順調に進行しており、現地調査への準備は概ね予定通りに進行したといえる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
英語を対象とする研究には膨大なものがあるため、資料の整理に苦労したが、日本語および韓国語に関する資料整理は順調に進行している。特に、韓国語に関しては韓国語の母語話者である睦宗均氏が韓国国内の文献・資料にも十分な配慮を行っていることもあり、想定していた以上にデーター整理が進んでいる。
研究者間での進行状況に関する報告も可能な限り綿密に行い、相互理解に努めている。ただし、日本語と韓国語の束縛現象については細かな点で不明な点も残っているためまだ必要となる調査が残っているため、より詳細に考察する必要がある。とりわけ、「自分」が「話者志向」の解釈となる場合と「主語志向」となる場合には、適格性の判断が個人間で異なる場合も多いので、今後十分な注意を払っていきたい。
また、印欧語のなかでも照応関係については不明な部分が残っているため、文献を収集する努力に時間を掛けた。文献解題はまだ不十分であるが、引き続きデーターの整理を行っていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の予定通り、2016年度は米国・韓国での現地調査を行い、文献だけでは得られない多面的な情報を集め、整理する予定。現時点で調査予定の大学は未確定であるが、懸念材料として米国において日本語母語話者と韓国語母語話者を必要人数確保できるかどうかという問題があるため、現在慎重に調査大学を検討しているところである。具体的には米国東海岸、西海岸、ハワイを候補として準備中である。
韓国においての被験者を確保することにはある程度まで目途が立っているが、こちらについてもより慎重に進めていきたい。
予定している現地調査では、束縛原理だけを調査するということは不可能であるので、被験者の能力・知識・熟達度・生活環境なども含めて調査する予定であり、このために必要な質問様式を検討中である。
進捗状況と関連することであるが、世代間と生活環境による差異についてはこれまであまり十分な配慮が行われてきたとはいえないので、現地調査までにはこうした問題に関しても整理しておきたいと考えている。
こうした調査データーをもとに、現時点で判明している束縛原理に対する問題点を再考することになるが、データーの整理方法が極めて重要になることが明らかなので、平成28年度中にデーターの整理方法に関しても考察を深めていく努力をする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初購入を予定していたマイクロソフト社Offic Mac Standard 2016 Japanese Academicを購入する際、購入先の近畿大学生協に必要となる書類が留まってしまったため、期限内に処理することができなくなった。また、当初購入予定の書籍のなかで、購入の必要がなくなったものが予想していたよりもかなり多くあったため、残金が発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
残金93579円は平成28年度に行う研究において、書籍代・物品購入・資料作成料金として執行する予定。
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