| 研究課題/領域番号 |
15K02797
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| 研究機関 | 東京家政大学 |
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研究代表者 |
小泉 仁 東京家政大学, 人文学部, 教授 (40411582)
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| 研究分担者 |
田頭 憲二 東京家政大学, 人文学部, 准教授 (00403519)
太田 洋 東京家政大学, 人文学部, 教授 (30409825)
加納 幹雄 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (70353381)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 小学校英語教育 / 小学校教員 / 英語教育 / 外国語活動 / 経験知 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度については、次期小学校学習指導要領の改訂を前に、研究開始時には想定できなかった要素が多く出現した。特に小学校３・４年生への外国語活動の低年齢化、５・６年生の英語教科化が明確になったこと、また小学校教員の英語授業での責任が増すことについての予測、英語を入れるためのカリキュラムマネジメント、教員研修の増加による負担増など、学校現場の多くの教員の意識に影響を与えると思われるいくつかの要素が、学会での情報収集や聴き取り調査において焦点が当たるようになっている。
同時に、研究代表者・小泉仁と副代表・加納幹雄の体調不良が重なり本務以外の研究が滞った一年でもあり、28年度に実施した調査は、１．横浜市立小学校教員３名に対する聴き取り調査（１件）２．学会における情報収集１件であった。
以上のことから、研究の方向性には変更はないが、これらの要素を考慮しながら調査範囲の見直しや聴き取りの一層の充実などを行う必要が生じている。研究体制の立て直しを行いたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究代表者と副代表の体調不良が重なり、本務で手一杯となり実質的な進捗がなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度については、次のような研究調査を実施し、計画を立て直すと共に、新学習指導要領が教員の英語教育に関する意識に与える影響も含めた調査へと展開する可能性を探探ることができればと考えている。
１．６月～７月：これまでに収集した聞き取り調査のデータ分析を実施する。２．新学習指導要領の告示が、小学校教員に与える影響、特に英語の小学校教科化についての調査項目を充実させる必要があり、追加の聴き取り調査をさらに重ねる。３．データ分析から得られたキーワードにを含む調査紙調査のための項目を策定する。４．策定された項目について一次調査を実施する。
なお、この予定どおり研究が進捗しても当初の案どおり今年度末に完了させることは不可能と思われるため、本調査や研究結果の整理のため、平成29年度末には、さらに１年間の研究期間の延長を申請を考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者と副代表者の体調不良により、情報共有や研究のための会合が全く開催されなかったこと、聴き取り調査を広範囲に行うことができなかったことが理由であある。
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| 次年度使用額の使用計画 |
聴き取り調査を全国的に拡充して実施するための旅費、物品費等 500,000円。調査結果検討および本査準備のための会議費・旅費 500,000円、情報提供者への謝金等 200,000円。データ処理作業外注費 200,000円。印刷費や郵便費等事務経費 400,000円。
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