| 研究課題/領域番号 |
15K02892
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
古畑 徹 金沢大学, 歴史言語文化学系, 教授 (80199439)
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| 研究分担者 |
古市 大輔 金沢大学, 歴史言語文化学系, 教授 (40293328)
小林 信介 金沢大学, 経済学経営学系, 准教授 (50422655)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 金毓黻 / 渤海 / 静晤室日記 / マンチュリア / 中国東北 / 満洲事変 / 史学史 / 東北アジア |
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| 研究実績の概要 |
今年度の研究計画は基礎的な作業を仕上げて、検討作業①（1930年代前後の満州をめぐる政治情勢との関係及び中国ナショナリズムの動向との関係の史学史的考察）②（金毓黻の影響の抽出による中国の渤海史理解の特質の明確化と日中の渤海史研究の議論が噛み合うような問題の立て方の検討）に重点を移し、ここまでの成果をまとめて公表していく予定であった。
研究代表者である古畑は、基礎作業のまとめとして「金毓黻『渤海国志長編』の成立過程について」（『東洋史研究』76‐2）を発表し、また先の科研費の成果と本科研費の基礎作業及び検討作業①②の成果を十分に盛り込んだ『渤海国とは何か』（吉川弘文館）も刊行した。さらに、こうした作業の副産物である、渤海王家の系図の確定を含んだ「『日本渤海関係史の研究』の評価をめぐって」（『アジア遊学214 前近代の日本と東アジア―石井正敏の歴史学』勉誠出版）、渤海年号の特色を述べる「渤海の年号」（『本郷』134）を公表した。これらに加え、年度末の第３回「金毓黻と東北アジア史研究会」では検討作業①の成果である「金毓黻『渤海国志長編要刪』について」を報告し、長春師範大学・南開大学でも同名の発表を行って検討作業②に関わる意見交換を行った。このほかに、本年度に予定していた中国での調査を行い、長春師範大学にて金毓黻の日記である『静晤室日記』原本のPDFを、南開大学にて関連資料を調査した。
共同研究者の基礎研究も進展し、中国東北近代史関係の調査・検討を担当する古市大輔は中国東北人脈を追う中で明らかになった成果を論文として発表し、日満関係史関係の調査・検討を担当する小林信介は、いままでの研究成果を国際シンポジウム等で発表したり、講座として一般に還元したりした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
成果は順調に上がっており、本研究基礎作業のメインの成果となる論文、および基礎作業と検討作業①②の成果を盛り込んだ著書がいずれも本年度に刊行された。また、研究代表者の古畑は中国にて資料調査に従事したが、それだけではなく、当初の予定にはなかった中国の大学での研究発表も行い、本研究の成果を国際的にアピールすることができた。これを受けて中国側では、来年度（2018年度）に古畑をワークショップや座談会に招聘することが決まり、新たな研究交流が始まった。
本科研費で始めた「金毓黻と東北アジア史研究会」も、定例化して軌道に乗ってきただけでなく、新たなメンバーが加わって研究発表をするようになったことで、当初予定していなかった東北アジア史研究の大きな研究会へと発展しつつある。
このように見てくると、研究の新たな地平が開かれつつあるといえ、その点から当初の計画以上に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度は、当初から、検討作業①②を中心に置いて、ここまでの研究成果を総括し報告書に仕上げていくことが計画されており、それはそのまま計画通りに進行させる。
また、当初予定していなかった新たな進展として、中国の研究者とのつながりができたことと、研究会に新たなメンバーが加わったことがある。前者では、研究代表者の古畑が来年度（2018年度）に金沢大学のサバティカルが取れたこともあり、既に中国の南開大学と延辺大学で、古畑が研究成果を報告して討論するワークショップや座談会の開催が決まっている。金沢大学の予算で先方の大学から研究者を招聘することも計画されており、中国との新たな学術交流へと本研究を発展させていく予定である。後者では、研究会が拡大し、本研究のテーマに関心を抱く研究者が増えたので、これらの研究者を新たに加えて組織づくりをし、ここまでの研究成果を踏まえた新たな研究課題を設定して、基盤研究（B)に応募していくことを計画している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
研究代表者・分担者ともほぼ予定通りの執行であったものの、年度末の消耗品が思ったより安かったために、わずかに残額が出てしまった。それらの少額を合わせたところ21,213円となったものである。
（使用計画）
残金は少額であるため、当初予定の計画に影響を及ぼすものではない。そのため次年度の物品費に含めて執行する計画である。
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