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2017 年度 実績報告書

再犯予防とこころの健康-初犯と累犯の検討から-

研究課題

研究課題/領域番号 15K03167
研究機関千葉大学

研究代表者

東本 愛香  千葉大学, 社会精神保健教育研究センター, 特任助教 (00595366)

研究分担者 五十嵐 禎人  千葉大学, 社会精神保健教育研究センター, 教授 (40332374)
後藤 弘子  千葉大学, 大学院社会科学研究院, 教授 (70234995)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワードこころの健康 / 受刑者 / 累犯者 / 再犯予防 / プログラム
研究実績の概要

本研究は、再犯防止のためのポジティブな要因に着目し、Good Lives Modelを重視した諸外国のプログラムの実情を調査し、我が国においても導入するとともに、受刑者のこころの健康度に焦点をあて、年齢、罪名、景気、懲罰回数などの属性との関連を明らかにした。さらに初犯受刑者と累犯受刑者の比較による犯罪性の進行とこころの健康度についても検討を行うことを目的としている。さらに、プログラム提供による効果および効果の期待性、維持についても考察していくことが目的である。
北米、英国の処遇に関する実情調査を行い、研究者よりプログラムについての情報収集を行い、再犯防止の試み、再犯の恐れが高まることの設定や対応、社会へのアウトプット、そして連携についての方策について議論を重ねた。特に、リスクアセスメントの視点から、保護要因への注目について議論を行なった。
受刑者のこころの健康度に関する調査では、初犯受刑者収容施設および累犯受刑者収容施設において、こころの健康度と懲罰回数、すなわち問題行動との関連を明らかにした。さらに、認知行動療法ベースのプログラムの提供による受刑者の変化について、精神的健康度および問題行動の変化を検討した。結果、受講後の対人スキルの向上とともに精神的健康度の改善がみとめられる結果が得られた。そこで、累犯受刑者の犯罪思考や衝動性と精神的健康度の関連を明らかにした。自身の認知や行動、あるいはネガティブな感情に向き合うことが難しく、精神的健康度が低いものほど顕著であった。リスクを軽減するための基礎体力として精神的健康度に着目したプログラムの導入は今後の課題であることが示唆された。これらの結果からも、国外調査で加害者臨床への取り組みとしてあげられているマインドフルネス認知療法の導入の可能性を示唆するものであり、これらの結果を国内外の学会において発表した。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 受刑者のメンタルヘルスと処遇プログラム2017

    • 著者名/発表者名
      東本愛香
    • 雑誌名

      司法精神医学

      巻: 12巻1号 ページ: 90-95

    • オープンアクセス
  • [学会発表] 受刑者の精神的健康度と行動2017

    • 著者名/発表者名
      東本愛香、野村和孝、西中宏吏、五十嵐禎人
    • 学会等名
      第13回日本司法精神医学会大会
  • [学会発表] Crime and Mental Health: Focus on relation with crime thinking and impulsiveness.2017

    • 著者名/発表者名
      東本愛香、黒田治
    • 学会等名
      The 17th Annual Conference of the European Society of Criminology
    • 国際学会
  • [学会発表] Characteristics of Repeat Offenders in Japan- Focus on Mental Health and Problem Behavior.2017

    • 著者名/発表者名
      東本愛香
    • 学会等名
      73th The American Society of Criminology
    • 国際学会
  • [図書] 更生保護 特集 性犯罪2018

    • 著者名/発表者名
      東本愛香
    • 総ページ数
      64
    • 出版者
      日本更生保護協会
  • [図書] こころの科学199号 治療のための司法精神医学2018

    • 著者名/発表者名
      東本愛香、富澤智史
    • 総ページ数
      140
    • 出版者
      日本評論社

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公開日: 2018-12-17  

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