| 研究課題/領域番号 |
15K03316
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
福田 宏 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (60312336)
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| 研究分担者 |
宮崎 悠 北海道教育大学, 教育学部, 講師 (40507159)
辻河 典子 近畿大学, 文芸学部, 講師 (50724738)
石野 裕子 常磐短期大学, キャリア教養学科, 准教授 (70418903)
板橋 拓己 成蹊大学, 法学部, 教授 (80507153)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 中欧 / 中央ヨーロッパ / ヨーロッパ統合 / ドイツ / チェコスロヴァキア / ハンガリー / フィンランド / ポーランド |
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| 研究実績の概要 |
当該年度においては、それぞれの研究を深化させるという方針の下、当科研メンバー5名により、計9本の論考、11本の研究報告、3件の図書を公にした。当科研については、2015年度において既にメンバーそれぞれの研究を統合するような成果を公にしているので（『地域研究』16巻1号の総特集「ロシアとヨーロッパの狭間：ウクライナ問題と地域史から考える」）、2016年度については、科研メンバーがそれぞれについての研究を深めていくということに専念した。
なお、3月に北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターにて「スラブ・ユーラシア地域(旧ソ連・東欧)を中心とした総合的研究」の一環として、エスニック・マイノリティ研究会主催および当科研共催としてワークショップ「東欧の『境界（ボーダー）』における領域性・空間認識の比較研究－チェコスロヴァキアおよびハンガリーを事例に」が開催され、当科研メンバーの辻河氏が報告を行っている。ここでは、戦間期のチェコ（森下嘉之氏）およびスロヴァキア（香坂直樹氏）による報告も行われており、当科研における研究の地平を広げるうえで極めて有効であった。
また、成果を公にするまでには至らなかったが、2015年度に行った国際学会ICCEESでのラウンドテーブル「アジアとヨーロッパそれぞれの視点から地域研究について考える」の報告については既に原稿を提出しているので、2016年度中にはEuropa-Universitat Viadrina(フランクフルト・アン・デア・オーデル、ドイツ)より報告書が刊行されるものと思われる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究1年目の2015年度については当科研メンバー5名の研究を統合させる成果を発表し(『地域研究』16巻1号の総特集「ロシアとヨーロッパの狭間：ウクライナ問題と地域史から考える」)、2年目となる2016年度については、メンバーそれぞれの研究を深化させる方向で作業を進めてきた。メンバーによっては、他のプロジェクトとの兼ね合いから、必ずしも当科研に完全に一致する成果につながらなかったケース、あるいは刊行に至らなかったケースもあるが、間接的には相乗効果を生み出す結果を残せたものと考えている。代表者の福田は、中央ヨーロッパのアイデンティティーに関わる論考を発表し、板橋は、特に当科研に直結する単著を公刊したという点で顕著な業績を挙げ、宮﨑は、ポーランド・ユダヤ人のアイデンティティーに関わる論考を公表した他、国際的な研究集会での報告を行い、辻河は、ワークショップにて戦間期ハンガリーにおける学知についての報告を行い、石野は、フィンランドにおけるアイデンティティーの変遷に関して国際学会で報告を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度となる2017年度については、当科研メンバーの各々の研究をさらに深化させていくと共に、全体の研究を再び統合させる方向に向かいたいと考えている。ただし、1年目において既に全体の研究をまとめる成果を出しているため、最終年度の総合的な成果を公にできるのは、当科研終了の翌年度になる可能性もある。具体的な形としては、アメリカを中心とする国際学会であるASEES (Association for Slavic, East European, & Eurasian Studies)でのパネル企画および、その成果物作成であるが、研究代表者の福田の所属が2017年度4月に変わった関係で、当企画の準備に若干の遅延が生じてしまっている。そのため、少なくとも2017年度中には見通しを立て、2018年度には形ができるようにしたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
年度末における図書購入において、刊行時期のずれおよび発注手続き上の問題（大学によっては1月末で手続きが終了するため年度末刊行の書籍が発注できない）、そして、旅費手続き（こちらも大学によっては旅費手続きの年度末締切がかなり早い場合があり、一部については自費での支払が生じた部分もある）により生じた残高であり、研究上の問題ではない。いずれにせよ、3年間全体での効率の良い研究費の執行のうえでは、少なからず発生する問題であり、想定の範囲内と理解している。
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| 次年度使用額の使用計画 |
残高の総計55,970円については、前年度に発注できなかった書籍等に回す予定であり、研究計画全般に沿う形にて使用する予定である。
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