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自己雇用生産者家計による景気変動安定化作用について，OECD加盟29ヶ国を対象に大後退前と大後退後の２時期にわたり，労働雇用・生産物産出両面において検証した．その結果，被雇用者数の変動が家族雇用によって吸収される割合は，大後退前は35.77％であり，大後退後は39.01％であった．他方，失業に反映されたのは大後退前は33.74％，大後退後は53.13％であった．また，これらの対応形態には地域差が存在し，旧計画経済圏と地中海圏は主として越境移出入によって解消し，英諸島と北東アジア圏は家族雇用に吸収させた．米州圏と大洋州圏は主として失業に反映させ，北・西欧圏は失業と越境移出入に反映させた．
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