| 研究課題/領域番号 |
15K03554
|
|---|
| 研究機関 | 東京理科大学 |
|---|
研究代表者 |
平木 多賀人 東京理科大学, 経営学部, 教授 (50208815)
|
|---|
| 研究分担者 |
Liu Ming 国際大学, その他の研究科, 教授 (70624675)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | グローバルファンド / グローバル資産選択 / ホームバイアス |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は日米欧で組成された（株式オープン型）グローバルファンドのholdingsをもとに、投資の集中度やホームバイアスがどのようにパフォーマンスに影響を及ぼしているかを実証的に明かすこと目的にしている。初年度においては、holdings、ファンドおよびマネジャー属性データを再整備し検証した。その成果として、Hiraki, Liu and Wang (2015）を J. of Banking and Financeから刊行することができた。この論文においては、グローバル投資においては分散投資よりも集中投資の方パフォーマンスにおいて優れ、さらの地理的なものより産業集中の方がより結果を左右し「産業私的情報仮説」をグローバルファンドにおいても支持する結果を得た。また、米国系グローバルファンドのマネジャーのホームバイアスとパフォーマンスの関係、そしてファンドマネジャに属するホームバイアスの決定要因の細かい実証分析を行い、その結果を Hiraki, Liu and Wang (2016 ワーキングペーパー)として、2016年国内及び海外の有力ファイナンス学会（2016 Asian Finance Associationなど）で発表することになっている。このホームバイアスペーパーでは、リスク調整前あるいはUS国内ファクターで調整したリターンではホームバイアスとリターンの関係は統計的にほとんど有意性が見られないが、いったんグロバールファクターで調整するとホームバイアスとファンドパフォーマンスには正の有意な関係がみられる、非常に興味深い関係が存在することが分かった。またマネジャーの属性（海外経験、教育など）はファンドレベルのホームバイアスに有意な影響を与えていることが分かった。今後は整備を終えた日欧のholdingsデータを使用して日米欧でどのように結果の比較が可能か検証する。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究はおおむね順調に進展している。まず、第1に非常に巨大である日米欧のファンドレベルでのholdingsデータベースを完成することできた点があげられる、第２に、先行して進めていた米国ファンドの研究を(Hiraki, Liu and Wang, 2015）を J. of Banking and Financeから刊行することができた。この論文においては、グローバル投資においては分散投資よりも集中投資の方パフォーマンスにおいて優れ、さらの地理的なものより産業集中の方がより結果を左右し「産業私的情報仮説」をグローバルファンドにおいても支持する頑健な結果を得ることがた。第３に、米国ファンドのホームバイアスに関する研究結果を Hiraki, Liu and Wang (2016）で ワーキングペーパー)として完成させ、本年度国内及び海外の有力ファイナンス学会で発表する機会を得た。このホームバイアスペーパーでは、リスク調整前あるいはUS国内ファクターで調整したリターンではホームバイアスとリターンの関係は統計的にほとんど有意性が見られないが、いったんグロバールファクターで調整するとホームバイアスとファンドパフォーマンスには正の有意な関係がみられる、非常に興味深い関係が存在し、マネジャーの属性はファンドレベルのホームバイアスに有意な影響を与えていることが分かった。最後に、日欧で整備されたholdingsデータを使用して同様な研究にすでに入っているので、第2年目においてもさら成果きたされるからである。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究においては既に日米欧のファンドレベルでのholdingsデータベースを完成させており、また米国ファンドだけの研究を (Hiraki, Liu and Wang, 2015）を公刊し、さらには別な視点での ワーキングペーパーも完成させている。今後は、最終目標である世界データを同時に取り入れたファンドレベルでグローバルに統合した研究として完成させ、世界の有力ファイナンス学会で発表そして有力誌から刊行することである。少なくとも数点の論文を生み出しインフラは出来上がっている。共同研究者との連携強化と役割分担の明確化を通して研究の効率と成果をさらに向上させていく。研究方向の修正は今のところ必要でないと判断される。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初研究分担者の使用目的で500,000円を本務校に送金したが、当人が研究目的のため申請の大学に2005年9月から12月まで客員教授として滞在し研究費追加で資金化してを申請者の大学で使用しため、正規手続きに従い分担者の大学から返還してもらった。結果的にこの返還額が未使用とがほぼ同額であった。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
残高と予算化した額がほぼ同額なので、次年度使用計画は申請時のものと変わりはなく、なほぼ予定どうりの予算計画となっている。
|
