| 研究課題/領域番号 |
15K03601
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
舘岡 康雄 静岡大学, 工学部, 教授 (00510463)
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| 研究分担者 |
泰中 啓一 静岡大学, 創造科学技術大学院, 客員教授 (30142227)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 経営組織 / 持続可能性 / パラダイムシフト / SHIEN / 幸福感 / 働き方 |
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| 研究実績の概要 |
格子気体モデルを使うことは現実と変数との関係などがついていないため、このモデルの経営への適用に限界があり、SHIEN学の効果の検証としては、現実のより具体的な現場でおこなう必要がある。
前年度、中型病院の組織変容のメカニズムを再検証したが、その際、明らかになった変容プロセスの結果をもとに、組織の活性化のメカニズムの深部の明確化に取り組んだ。滋賀県の中小企業で２回目のワークショップ、広島に本社を置く二部上場のモノづくりの会社で、７回のSHIEN学のワークショップを実践し、データを収集した。組織が好ましい方向に変わっていくことが検証できた。そのメカニズムは、目だった大きなプロジェクトが立ちあがるというようなものではなく、社員一人ひとりがプロセスパラダイムを実施するようになり、互いの力を引き出し合うことを自然に行うようになる。それは各人の意識の小さな変化によって達成されることが明らかになった。また、SHIEN学の組織研修プログラムをほぼ完成することができた。この成果をSHIEN学会年次研究発表大会で報告した。
また、こうした成果が宮崎中央新聞に３回にわたり取り上げられ、紹介された。
山城経営研究所と連携し、上場大企業において、SHIEN（支援）原理がどのように働き方、人間関係、組織間関係、業績に影響を与えるかについて継続研究中。２９名の次期役員候補者にSHIEN学を適用し、データを集めている。 SHIEN学を日本のKAIZEN活動と比較検証した。
アウトリーチ活動として、北海道、静岡、大阪、福岡、長崎でSHIEN学アドバイザー、SHIEN学マスターの養成を行った。逗子市教育講演会（小中学校教員全員）、日本科学技術連盟、日本生産性本部アセッサーフォーラム、日本KAIZENプロジェクトなどで、ＳＨＩＥＮ学の紹介を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
SHIEN原理を組織に適用し、組織がどのようなメカニズムで業績が向上し、しかも働く人々が幸せを感じながら働けるようになるのか、具体的な組織で検証中である。組織の変容は複数の参加者やステークホルダーが関係するので、そのデータ収集、解析に当初予定より時間を要している。また、解析手法もKJ法に加え、SCATなど多角的な解析を採用したため当初予定よりややだが遅れている。しかし、この効果によりより正確なメカニズムの解析が可能となっている。
また、関係行動を組織的に実験したり、解析することが可能な組織、一般社団法人SHIENアカデミーの協力により、当初予定した以上のデータが集まっていることも背景にある。今後ともタイアップしながら、SHIEN原理をさらに明らかにしていきたい。
また、山城経営研究所は経営学の立場から、協力してくれており、組織に利他的な関係行動がどのように作用するのか、リーダや経営者のどのような行動により利他的な関係行動が組織に起こりやすくなってくるのかについて、データを集めることが可能となった。
今後さらに連携を深めていきたい。新たな領域として日本が誇るモノづくりにおけるKAIZEN活動とSHIEN学との関係を明らかにするコラボレーションを行う予定です。今後が楽しみである。
国内のアウトリーチ活動は当初予定より進んでいるが、海外へのアウトリーチ活動が遅れている。今後積極的に行なって生きたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
組織内における利他的な行動がもたらすWin-win関係と持続可能性、さらにそこに深く関わる企業文化、企業変容のダイナミズムが29年度にほぼ把握できた。今後はこのダイナミズムを深めながら、利他的な行動を互いに引き出すための企業文化改革のプログラムを完成させ、最終年度のアウトプットとしていきたい
組織になれば、基本的に統制が必要になり、SHIEN学で提言するリザルトパラダイムに陥りやすい。しかし、これでは個々の構成員のモチベーションやコミットメントが下がり、成果がシュリンクしていく。イノベーションを生み出す活性化した組織や組織プロセスを実現するプロセスパラダイムが必要であるが、これを現実化する組織と組織マネジメント、リーダーシップが誕生していくことになる。本研究の成果を海外にも積極的にアウトリーチしていく。また、政治の領域にとどまらず、教育の領域にもプロセスパラダイムの取り組み方を広げていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成29年度は、講演、ワークショップ、組織文化改革などSHIEN学に国内でのアウトリーチが中心であった。海外へのアウトリーチ活動はほとんどなかった。その差額が生じている。平成30年度は、スウェーデンなどを含め海外へのSHIEN学のアウトリーチを行うため、旅費として計上する。
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