2016 年度実施状況報告書

動態的なサプライチェーン・ネットワークの形成原理のパラダイム・シフトに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	15K03603
研究機関	広島大学
研究代表者	秋山高志広島大学, 社会科学研究科, 准教授 (80457283)
研究期間 (年度)	2015-04-01 – 2019-03-31
キーワード	ネットワーク / 組織間関係 / R & D / プロジェクト・マネジメント / サプライチェーン・マネジメント / 国際経営 / 自動車 / AI
研究実績の概要	本研究の目的は、自動車産業におけるグローバル・ネットワークを、研究開発及びサプライチェーン・マネジメントの二つの観点から、定量的並びに定性的に分析し、その生成及び発達のメカニズムを検討することである。平成28年度までに、AIの研究開発を対象に産官学の研究者間のネットワーク構造を分析し、その構造特性から産官学のコラボレーション・ネットワークの全体像、中心点、媒介点、構造的空隙、構造同値、クラスター、及びそれらの変遷について考察した。平成29年度以降においては、グローバル・サプライチェーンを対象にネットワーク構造を分析し、その形成原理を明らかにしていく予定である。以上を通して、ネットワークの構造特性から、資源依存、パワー関係、同質化（制度的同型化）、機会主義、制裁などの組織間関係論の既存の視点を複数読み取り、先行研究における単一フレームワークに基づいた考察の限界を超越し、複数のフレームワークを同時に用いた分析を可能とし、ネットワークの形成原理のパラダイム・シフトを検討することを意図する。また、グローバル・ネットワークを対象とすることで、動態的なネットワークの形成原理の変化が、地域に固有な経済成長などのコンテクストとのコンティンジェンシーとして議論できるかも考察する。言い換えれば、各地域の固有なコンテクストとネットワークの形成原理のパラダイム・シフトとのコンティンジェンシーの解明が本研究の最終目標である。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由平成28年度には、世界の自動車産業の研究開発としてAIに注目し、産学官の全ての研究員を含めたコラボレーション・ネットワークの全体像を分析し、研究中心者の遷移、クラスターの形成と発達、地域間の媒介者を明らかにした。AIの研究開発を分析対象として選定したのは、今後の自動車技術の中で最重要な基幹技術として普及することが予測され、地域間の自動車産業の競争力の源泉を分析する上で最も相応しいと考えられたからである。さらに、ソフトとハードの双方の研究者のネットワークへの参加が見込まれ、現実の多様で複雑なネットワーク像を描き出す上でも極めて望ましいと判断されたからである。具体的な分析方法に関しては、電子ジャーナル・データベースであるweb of scienceにおいて、artificial intelligenceで検索されたアカデミック・ジャーナルの共著者を研究プロジェクトの参加者と見做し、グローバルにおけるAI研究開発の研究者間ネットワークを作成した。これには、大学、企業及び公的機関の研究員など様々な組織に所属する人々が含まれた。結果については、準備が整い次第、国際ジャーナルにおいて順次発表することを予定している。
今後の研究の推進方策	平成29年度からは、自動車産業のアジアを中心とするグローバル・サプライチェーン・ネットワークの動態的な分析を行う。社会ネットワーク論に基づいてネットワークの構造特性を時系列に考察することを通して、資源依存、パワー関係、同質化（制度的同型化）、機会主義、制裁などの組織間関係論の既存の視点を複数読み取り、先行研究における単一視点に基づいた考察の限界を超越した、複数視点を用いてネットワークの形成原理のパラダイム・シフトを検討することが可能になる見込みである。
次年度使用額が生じた理由	本研究は研究開発ネットワーク及びサプライチェーン・ネットワークにおける、地域コンテクストを反映した最適なネットワーク特性の在り方を検討するものである。研究計画立案時、サプライチェーン・ネットワークに関する分析から研究を開始する予定であったが、筆者が平成28年度にカリフォルニア大学バークレー校の客員研究員に就任したことを契機に、当該大学のシリコンバレーに近い立地を利用し、研究開発ネットワークから研究を開始することに改めた。これにより、平成27年度及び平成28年度に予定していたグローバル・サプライチェーン・ネットワークに関するデータの購入費用が平成29年度に移行することになった。以上が使用額の変更の理由である。
次年度使用額の使用計画	平成28年度に使用しなかったグローバル・サプライチェーン・ネットワークに関するデータについては、平成29年度に購入する予定である。従って、研究期間である4年間における必要経費に違いは生じない。必要に応じて順次執行していく。