| 研究課題/領域番号 |
15K03695
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
北 寿郎 同志社大学, ビジネス研究科, 教授 (70388049)
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| 研究分担者 |
児玉 俊洋 同志社大学, ビジネス研究科, 教授 (30234785)
藤原 浩一 同志社大学, ビジネス研究科, 教授 (60250586)
森下 俊三 同志社大学, ビジネス研究科, 特別客員教授 (80738815) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | オープンイノベーション / 組織能力 / ダイナミックケイパビリティ / 両手遣い / コンピテンシー |
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| 研究実績の概要 |
1)企業調査：昨年度の国内大手上場企業15社に加え、2016年度は新規に通信：D社、エネルギー：O社、運輸：K社、電機：N社、O社、金融：M社、製鉄：K社、商社：I社、S社の計8社のトップレベルの企業経営者あるいは役員クラスの上級マネジャーにインタビューを行い、各社のオープンイノベーションに関する取り組みについての概要を調査した。また、測定器：H社、半導体製造装置：S社については昨年度に引き続き継続的にインタビューを実施するとともに、国内eコマースベンチャー企業のM社、米国情報大手のG社、A社、さらにシェアドサービスで注目されているABB社のインタビューを実施した。
このインタビューの結果、国内企業においてオープンイノベーションに関する取り組み意欲は、さらに高まっていること、また海外企業や国内ベンチャーにおいては、本研究で取り扱おうとしている組織風土やマネージメントシステムの改革を意識した取り組みを志向している企業が増えていることが確認できた。
2)アニュアルレポートおよびオープンイノベーション関連文献の収集とフォーマット化：2016年度分のアニュアルレポートを追加するに加え、オープンイノベーションに関する論文に関しても1500件の収集を完了した。
3)テキスト解析：これらのデータを分析するに当たり、従来の組織能力の関するキーワードに加え、オープンイノベーションを担う人材のコンピテンシーに関するキーワードを整備した。最終年度は、オープンイノベーションに関する組織的要因、人的要因の両面からの分析を行う。
4)中間成果発表のための国際フォーラムの開催：2016年8月24日～25日の2日間に渡って。本研究の中間成果の発表ならびに今後の研究の方向性を明確にするための国際フォーラムを同志社大学で開催した。百名を越す参加者を得て、実りある議論が交わされた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
アニュアルレポート、関連論文の収集およびフォーマット化は予定通り。
今年度行った海外企業と国内ベンチャー企業のインタビューを通じ、オープンイノベーションを担う人材のコンピテンシーの重要性が認識できたので、最終年度のインタビューおよびアニュアルレポートや関連論文の分析においては、これまでの組織能力だけでなく、人的側面にも視点を当てた分析を行う必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度のインタビュー調査は日本の大手企業の調査にとどまっていたため、オープンイノベーションに対する取り組み状況やその姿勢も一様に平板的なものであったが、今回は、国内のベンチャー企業や米国のインターネット大手企業やシェアドエコノミーで注目されている企業にまで対象を広げたため、オープンイノベーションに関して、日米あるいは企業の規模の違いが明確に見られるようになってきた。
最終年度である2017年度は、申請書中に明記してある米国のカリフォルニア大学バークレイ校、英国のケンブリッジ大学、オックスフォード大学の研究協力者に加え、シンガポール国立大学や、ニュージーランドのオークランド大学の協力も得て、本来の目的であるオープンイノベーションに関する国際比較を組織だけでなく、人的側面からも行うこととしたい。
また、アニュアルレポートとオープンイノベーション関連文献のテキスト解析についても、人的側面の視点を取り入れた分析を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
消耗品支出に1ヶ月程度のズレが生じたため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
差異は少額であり、最終年度に計画通り支出する。
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