研究課題
基盤研究(C)
本研究では、日英企業を対象に、株主・投資家に対する説明責任に焦点を当てる自主情報開示理論および、マルチステークホルダーとの社会的契約に焦点を当てる正統性理論やステークホルダー理論の視点から統合報告書発行の規定要因を分析した。その結果、国や産業によってばらつきはあるものの、概して時間とともに自主情報開示理論と整合的な結果に集約していく傾向が明らかとなった。また、日本において、ステークホルダーの中では特に株主・投資家の影響力が強いことが明らかとなった。
サステナビリティ経営
