• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2016 年度 実施状況報告書

コミュニティ形成と持続的な環境利用に資する参加型調査のあり方:ベトナムを事例に

研究課題

研究課題/領域番号 15K03902
研究機関甲南大学

研究代表者

帯谷 博明  甲南大学, 文学部, 准教授 (70366946)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード参加型調査 / 村落 / アクション・リサーチ / 地域再生
研究実績の概要

本研究は、人びとの生活やライフスタイルの変化と、それに連動した自然環境の変化および利用の変化に直面しているベトナムの農村部を対象として、持続可能な環境利用とコミュニティ形成、エンパワーメントのあり方を社会学的に検討することを目的としている。そのために、社会学を中心に、地域福祉学や都市計画論、老年学、開発教育など関連する分野においてこれまで実施されてきた市民調査や地元学、集落点検などの参加型調査(CBPR)の系譜とその方法論的課題を整理したうえで、現地に適合した調査方法を検討・考案していく。

今年度は、昨年度に続き、参加型調査/リサーチの方法と実践に関する諸研究を検討する研究会を12回開催(於:奈良女子大学)し、CBPRをはじめとする研究動向の整理と方法論の検討を進めた。CBPRの実践および理論的課題の整理と集落点検の社会学的意義は、共著論文「参加型アクション・リサーチとしての『集落点検』」として、専門誌『ソシオロジ』(社会学研究会)61巻3号に投稿し、査読を経て掲載された(2017年2月)。また、社会関係資本がコミュニティ(集落)の再生に果たす役割を論文として作成し、東京大学出版会から『岐路に立つ震災復興』(共著)として刊行されている(2016年6月)。

つぎに、上記の作業と並行して、ベトナム北部(ハノイ市および近郊)における調査を実施した(9月上旬)。公的統計資料の収集や関係者へのインタビュー調査、現地での観察を中心に、得られた調査の知見の整理を進めつつ、現在、論文化の作業を進めている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

ベトナムでの調査が現地との日程が合わずに、予定通りの回数が確保できていないという課題があるが、理論的、実証的知見の整理および公表はおおむね計画通り進んでいる。

今後の研究の推進方策

今年度は、3年間の研究をまとめるべく、引き続き理論的な検討作業や事例の収集・分析を進めつつ、ベトナム農村を対象とした参加型調査を深化させていく。また、その成果と課題を国内外の学会での報告や論文として公表すべく作業を進める。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち招待講演 1件) 図書 (3件)

  • [雑誌論文] 参加型アクション・リサーチとしての「集落点検」2017

    • 著者名/発表者名
      帯谷博明・水垣源太郎・寺岡伸悟
    • 雑誌名

      ソシオロジ

      巻: 61(3) ページ: 59-74

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 参加型アクション・リサーチとしての「集落点検」の社会学的意義2016

    • 著者名/発表者名
      帯谷博明
    • 学会等名
      先導的人文・社会科学研究推進事業「リスク社会におけるメディアの発達と公共性の構造転換」研究会
    • 発表場所
      学習院大学(東京都豊島区)
    • 年月日
      2016-12-11
    • 招待講演
  • [図書] 現代社会論2017

    • 著者名/発表者名
      帯谷博明
    • 総ページ数
      302(227-244)
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
  • [図書] よくわかる環境社会学(第2版)2017

    • 著者名/発表者名
      帯谷博明
    • 総ページ数
      207(14-16,22-24,65,96-97)
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
  • [図書] 岐路に立つ震災復興2016

    • 著者名/発表者名
      帯谷博明
    • 総ページ数
      297(107-129)
    • 出版者
      東京大学出版会

URL: 

公開日: 2018-01-16  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi