| 研究課題/領域番号 |
15K03948
|
|---|
| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
|---|
研究代表者 |
松本 明美 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50449972)
|
|---|
| 研究分担者 |
橋本 幹子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (80611805)
齋藤 恵子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (10620578)
郷原 志保 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助手 (90757527)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-10-21 – 2019-03-31
|
| キーワード | 介護予防 / 健康づくり / 地域資源 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、地域包括ケアシステムの構築に向けて、地域の資源であるケーブルテレビを使っての介護予防の普及と健康行動への働きかけを目的としている。研究対象者は、当初の予定のＭ市との調整がつかないこともあり、Ｎ町のケーブルテレビ活用に変更し、Ｎ町の高齢者への介護予防と健康行動への働きかけとなり、また、この資金が10月に決定になったことなどから、半年遅れの平成27年10月より研究開始となった。
これまでの実施状況は、初年度(H27)は.事前アセスメントを行った。Ｎ町は過疎化の進んでいるケーブルテレビ加入率９割のＢ地区と振興住宅が多く、ケーブルテレビの加入率は6割のO地区の高齢者約40名にグループインタビューを行い、その内容を分析した。
2年目(H28)には、事前アセスメントを踏まえ、介護予防講座内容の検討と制作、テレビ放映前後の体力測定と介護予防の認識度の調査まで実施した。結果、Ｎ町はケーブルテレビの活用はあるが、ケーブルテレビによる介護予防の普及と健康行動への働きかけに対する効果については明確な結果が得られなかったが、聞き取り調査、体力測定などの実際の働きかけにより、介護予防に対する認識の変化があるとの結果まで得られた。
3年目(H29)にはＮ町のケーブルテレビが双方向のシステム変換が困難な状況と見守り体制については新しい総合事業の取り組みと混在することから研究調査を見送らざるを得ない状況となり、結果、最終年度はＮ町の結果をもとに、近隣3地域の介護予防の普及を地域ケーブルテレビ以外のアプリケーションや地域資源の活用を目標として介護予防認識度とヘルスリテラシーを項目に含めて研究を進めることとした。地域差を明確に分析して、新たな地域資源の開発と介護予防モデルシステムの構築を試みるよう検討した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の遅れた理由のひとつに、科研事業の採択結果が4月ではなく10月であり、予定していた研究の内容、場所等を見直し、内諾をとるところからの開始となったため遅延した。H28年度は、最初の遅延を補うように計画を立て直して、テレビ制作と合わせて前後の調査を1年かけて実施し、なんとか順調に計画を実施した。しかし、H29年度には、ケーブルテレビのシステム変換(双方向)が困難な状況に合わせて、新しい総合事業の取り組みとの混在により、研究環境の調整が厳しい状況となり、さらに研究計画を見直し、当初の介護予防普及の目的を果たせる内容に変更し、改めて3地域の高齢者を対象として調査をすることになった。調査についての倫理審査等も重なり、調査日決定が難航し、1月から3月に遅延、結果、研究のまとめ（学会発表等）も次年度にせざるを得ない状況となった。そのため、研究そのものの延長申請に至った。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の進め方は、3地域の調査はすでに完了している。
①6月までに 調査データの分析
②8月までに 結果まとめ・3地域との検討(介護予防の認識と活動を進める方法と地域資源についての検討を行う。
③12月 学会発表予定
として研究まとめを進める。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
207,477円の理由としては、調査の遅れにより、調査結果分析・まとめが次年度になり、合わせて学会発表が繰り越ししてしまったことで、学会発表予定の費用が繰り越しを生じた。
30年度使用計画は、繰り越し金 207,477円の使途
学会発表（旅費、翻訳、ポスター製作費等） 207,477円
|
