| 研究課題/領域番号 |
15K04006
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| 研究機関 | 奈良大学 |
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研究代表者 |
廣井 いずみ 奈良大学, 社会学部, 教授 (50512860)
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| 研究分担者 |
岡本 潤子 帝京大学, 文学部, 講師 (50742095)
坂野 剛崇 関西国際大学, 人間科学部, 教授 (90735218)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 更生支援 / 社会復帰 / 治療共同体 / each one teach one / 自助グループ / 長所基盤モデル / 援助要請 |
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| 研究実績の概要 |
矯正施設を退所した少年たちの社会復帰を考えるために、米国の薬物依存症者、犯罪者の治療共同体であるDELANCEY STREET FOUNDTION（以下「DSF」と記す）において、設立者のMimi Silbert,Ph.D.(以下ミミ博士という)及び入居者にインタビュー調査した。
日本犯罪心理学会第55回年次大会では、ミミ博士の語りと入居者の語りを比較することで、更生への取り組みについて明らかにした。両者とも、DSFの環境が見守りとして機能し、each one teach one（他者に教えることによる学びの連鎖）が、潜在している強みの発見、自己肯定感の回復に有効であるとしている。
帝京大学心理学紀要第22号では、ミミ博士のデータについて質的統合法（山浦、2000）により概念化した枠組、すなわち、1、変化を行動面の修正から促す、2、長所基盤モデルに基づく実践、3、each one teach oneにより自尊心を高めるに沿って、入居者の変化を事例で示したうえで、入居者が回復する過程、その過程においてeach one teach oneが果たす役割について明らかにした。
DSFのような治療共同体がない我が国において、どのような支援が考えられるのか。かつて当事者であった支援者をシンポジストに、援助要請を鍵概念に分科会を行った（第18回日本司法福祉学会）。シンポジストからは、非行少年、薬物依存症者は、否定されたことが多く、信頼感や自信がないので、援助要請行動をとることが難しいであろうこと、また薬物依存の場合には自己責任という考えが強いので、援助要請が阻害されるとの指摘があった。援助要請の研究者からは、助けられる体験、助けを求めるスキルの不足などに目を配るとともに、情報提供や啓発、支援窓口の整備などの取り組みも行い、援助要請する力を育てる必要があるとの指摘があった。
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