研究課題/領域番号 |
15K04206
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研究機関 | 北海道教育大学 |
研究代表者 |
高橋 亜希子 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (90431387)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 高校 / 困難校 / 発達支援 / 授業 / 授業研究 / 自己形成 / 社会 / ナラティブ |
研究実績の概要 |
本研究は、北海道A高校の201X年入学生を対象に、主に社会科(現代社会・世界史・日本史)の授業を中心に、学習を通した発達支援の試みを3年間継続して実施し、その意義を検討するものである。 本研究は、教育困難校の生徒への学習を通した発達支援を目的としたものである。高校の教科の学習内容は、生徒の関心・発達課題と連携可能なものが多く存在する。思春期は「自己の問い直し」が可能な時期でもある。情緒の安定、他者への信頼、自尊心の回復など、人としてのコアを安定させることが生徒の自立において必要である。その作業は心の内だけでなされるのではなく、社会認識と、外界の意味を得ることで促される(高橋, 2009)。本研究は、生徒の内面的な課題と授業の内容を可能な限り繋ぎ、生徒の発達支援に資する高校の授業の試みの意義があると思われる。 2014年は現代社会の授業が対象であった。2015年は世界史の授業、2016年は日本史の授業が対象となり、2016年度は生徒にとっての最終学年となった。進路選択と自立、無事卒業を迎えられるかがテーマとなる年度となった。 生徒 の文章の変化 から、 自己表現 、対人関係 の不安解消が推察される。Newman & & Newman (1984) は思春期の発達課題として、「集団的同一性vs 疎外」を挙げている。小・中学校と友人関係を十分に築くことができなかった生徒にとって、友人関係を築き、本発達課題を越える支援となったと思われる。また教科通信は互いの内面の共通性に気付く契機となったと思われる。 ただ、高校の指導要領での学習事項は多く、十分に内省を深める時間がないことなどが課題である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2016年は、5月に行われた日本発達心理学会(北海道大学)、9月に行われた日本教育方法学会(岩手大学)において、主に生徒同士の関係性に焦点を当てて、研究報告を行った。 2016年度は日本史の授業を継続して参観した。2015年度と比較すると、授業態度は落ち着き、テーマについてグループで話し合うことや、自身の意見の発表などを自然に行えるようになっていた。学校行事においても、修学旅行にも学年全員で参加し、文化祭では、学年全員で劇の発表を行うなど、3年生としての活動を無事乗り越えたことが自信に繋がっているようであった。家庭の問題が改善を見せた生徒もいた。卒業前までには進学も含めて全員進路が決定し、最終的に退学者を出すことなく、卒業式を迎えることとなった。 2016年12月に生徒に対してアンケートを行った。「人と関わる際に心配な気持ち」に関しては入学時(5.8)-卒業時(2.8)と大幅に肯定的な方向へ変化し、「昔から人と関わることが苦手だった。だけど、皆と出会って高校生活を送っていく中で人と関わることがとてもたのしいと思えてきました。そういったところが3年間で変わったなと思う」と記した生徒もいた。「自分への自信」に関しても入学時(5.9)-卒業時(3.4)、「自分の意見を人前で話せるようになった」に関しても入学時(6)-卒業時(3.5)と肯定的な方向へ変化してした。ただ、卒業後の生活・仕事への不安に関しては、入学時(5.15)-卒業時(5.1)と数値があまり変わらず、高校生活の中で不安が減少した生徒もいれば、卒業を前にして不安の高くなった生徒もいて、卒業後へ向けた働きかけも必要と思われる。 また、授業の中での生徒の思考の深まり、生徒の変化について深く知ることができなかったことが課題である。
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今後の研究の推進方策 |
2017年度は、3年間で蓄積した映像資料、文字資料を基に、生徒の変化を分析し、変化を支えたものが何であったかについて考察を行い、生徒に対してA高校が果たした発達支援上の意義を明らかにしていきたい。学校生活がしんどかったと語っていた生徒もいたためその背景も視野に入れたい。少人数の学級、学年がメリットとして働いた学校であり、その意義は大きいが、日本の標準の学校規模と比較すると非常に小さいため、考察にあたってはその点を慎重に扱いたい。最終年度であり論文化をはかっていくが、A高校や生徒の同意を慎重に得ながら行っていければと考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
北海道教育大学から南山大学への異動が生じたため、引っ越しや手続きが年度末に集中し、年度末の調査、出張を行うことができなかったため。
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次年度使用額の使用計画 |
北海道の高校で行っていた調査であり、研究協力者も北海道にいるため、北海道での調査を完成させるための旅費として用いたいと考えている。
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