| 研究課題/領域番号 |
15K04253
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
大石 幸二 立教大学, 現代心理学部, 教授 (80302363)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 教員 / 授業実践 / 自評 / 省察 / 行動コンサルテーション / 言語行動 / 非言語行動 / 社会統制 |
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| 研究実績の概要 |
第２年次の研究では、教員の相互作用に関する特徴把握の調査が課題であった。本研究課題は、授業実践の中で瞬時に児童生徒との相互作用の分析を行い、その分析結果を即座に授業に反映させて相互作用の調整を行うことができる教員（初任者と熟達者の両方を含む）が、自分自身の授業や指導について焦点化された言語化を行っているとの仮説を検証することであった。
東北地方では、第１年次に引き続いて中学校および高等学校の教員の授業をサンプルとして、授業場面の参加観察と授業者の自評の収集を行った。また、中国地方では、小学校の教員の授業をサンプルとして、同様に授業場面の参加観察と授業者の自評の収集を行った。
第２年次に得られた成果は、以下の３つである。
１、実践のサイクル（児童生徒との相互作用の分析結果を授業や指導に反映させ、相互作用を調整する試み）を成功裡に行い、焦点化された言語化を行う教員は、言語行動とともに非言語行動にも、バラエティーに富んだ表現が見られるということ（※人間関係学研究に掲載決定）
２、実践のサイクルを成功裡に行う教員は、コンサルタントの非言語行動に喚起されて（社会的統制を受けて）、自分自身の省察を深めている可能性があること（※PSYCHOLOGYにAccepted）
３、前項の１と２を踏まえると、教員には省察を深めるための積極的な機会の設定が必要であり、これを充足する方途としてコンサルタントの育成も重要な課題となること（※2016 International Conference on Education, Psychology and Societyにてポスター研究発表済）
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初計画していた教員の相互作用に関する特徴把握の調査については、２編の学術研究論文を執筆・投稿し、何れも採択となった。また、第３年次（次年度）の研究課題と関連があるリアルタイムモニタリング（相互作用の分析を即座に授業や指導の調整に活かす技法）についても、どのような条件が必要であるかを検討し、ポスター研究発表を行った。このように、当初の計画以上の進展を見ることができた。
なお、第３年次の研究推進のために、第２年次の研究期間中に、授業シーンを広角かつ無人の状態で記録するシステムの構想もできあがっており、第３年次研究はただちにデータ収集を行える準備も整えられた。
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| 今後の研究の推進方策 |
第３年次の研究では、教員に対するリアルタイムモニタリング（ＲＴＭ）の実行と効果評価が課題である。第１年次および第２年次の研究成果をふまえ、ＲＴＭに影響を及ぼす変数を操作し、静止画や紙媒体の記録に対する動画フィードバックの効果を検証する。
上記の研究課題に取り組み、所期の成果をあげるためには、アクションハンディカムとタブレット端末の接続によるポップアップ方法の開発が必要となる。この技術的問題を解決するための予算として、第２年次研究費の未使用額（約 1,000千円）を充てて、研究推進を図っていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
第２年次は、教員の相互作用に関する特徴把握の調査を研究課題とした。「物品費」に未使用額が生じた理由は、リアルタイムモニタリング（ＲＴＭ）を実施する際に、アクションハンディカムとタブレット端末の接続によるポップアップ方法の開発が必要となり、この技術的問題を解決するための経費が必要になると見込まれたためである。そのために「物品費」を中心に予算の執行を手控えた。
また、「旅費」に未使用額が生じた理由は、当初計画していた出張を、本務の対応に充てざるを得ず、計画通りに行えなかったことが理由である。さらに「人件費・謝金」に未使用額が生じた理由は、行動観察を行い、観察の信頼性を評価する際に、連携研究者の協力を得ることができ、謝金の支出がなかったことが理由である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
第３年次は、リアルタイムモニタリング（ＲＴＭ）訓練の実行と効果評価を研究課題とする。そして、実践的な研究を行うことが目標となる。「物品費」の前年度未使用額を、リアルタイムモニタリング・システムの開発経費に充当する。また、「人件費・謝金」の前年度未使用額を、国際学術論文を執筆（翻訳）・校閲・投稿（修正校閲）の経費に充当する。
また、「旅費」の前年度未使用額を、質の高いデータ収集のために、関連学会や研究協力機関への出張経費に充当する。
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