| 研究課題/領域番号 |
15K04292
|
|---|
| 研究機関 | 大阪教育大学 |
|---|
研究代表者 |
堀 薫夫 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60173613)
|
|---|
| 研究分担者 |
久保田 治助 鹿児島大学, 教育学部, 准教授 (40560719)
藤原 瑞穂 神戸学院大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (90269853)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 高齢者学習 / 高齢者大学 / 高齢者教育 / エイジング / 高齢者 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、高齢期における学習履歴をふまえた学習支援法をめざすものであるが、とくに６０代から７０代にかけての個々人の変化をいかに学習支援に組み込むかがポイントとなる。団塊世代が７０代に向かう今日において、７０代の高齢者への支援法を構築することは今日的課題だといえる。
平成２７年度は主に、学習を支援する側の方策について調査研究を進めた。具体的には、日本を代表する高齢者大学などの高齢者学習の機会を運営する人たちを対象に調査を実施した。具体的事例としては、長崎県民大学、山梨県ことぶき勧学院、山梨学院大学生涯学習センター、北名古屋市昭和日常博物館、松江市公民館、出雲市図書館、大阪府高齢者大学校、千葉県生涯大学校、かごしまねんりん大学、志布志市創年大学などを訪問し、それぞれの運営者に対して、主に７０代以降の学習者に対していかなる支援の工夫を行っているかなどをたずねた。
その結果、多くの高齢者大学などでは、７０代が受講の主要な層になっていること、そのための新たなカリキュラム作りの必要性が自覚化されそれを模索中であること、大都市周辺部では継続受講のあり方を明確化すること（大阪市）、学習と地域・福祉活動との連携をいかに工夫するか（千葉県）といった点での課題が示された。地方都市での実践では、福祉行政と教育行政のコラボレーションのあり方の重要性（松江市）、回想法を取り入れることの有効性（北名古屋市、出雲市）などが指摘された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り、日本の代表的な高齢者学習支援の場への調査研究が進められている。海外での調査も協力者との打ち合わせを終え、６月あたりに調査をする予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の大きな課題は、海外における調査を進めることと大規模な量的調査をデザイン・実施することである。すでに韓国ソウル市での調査が計画されているため、秋に予定している大阪などでの量的調査の準備も進められている。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度には量的調査結果集計などによる人件費が計上されなかったため、および年度末で旅費の見積もりがむずかしかったため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は国際調査や量的調査を実施し、より多面的に研究の遂行を図る。
|
