| 研究課題/領域番号 |
15K04313
|
|---|
| 研究機関 | 桜美林大学 |
|---|
研究代表者 |
山本 眞一 桜美林大学, 心理・教育学系, 教授 (10220469)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 大学経営人材 / ＳＤ（スタッフ・ディベロップメント） / 高等教育政策 / 事務職員 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、諸環境の変化の中で高度化や合理化など厳しく対応が求められている大学経営に関し、これを担い支える人々（大学経営人材）の能力開発に着目し、現実志向および国際的視野からこれを実証的に研究することを目的としている。申請者は、これまでわが国における大学経営人材に関する研究をリードしてきたが、近年、ガバナンス改革が進み、研究の背景となる枠組みも大きく変化しつつある。すなわち、学長のリーダーシップの確立が求められる一方で、教育・研究に関する専門職としての教員も、教職協働の観点から、教授会という場とは異なる局面で大学経営への参画が必要となってきた。このため、変化する枠組みと、これまで蓄積してきた研究の成果と照合することによって、ガバナンス改革の時代にふさわしい大学経営人材のあり方およびその養成方策を明らかにするよう務めてきた。
このため、我が国における大学の管理運営、経営体制の実態について、過去の申請者の研究成果をベースとしつつ、各種文献・資料の調査、研究会での意見交換、キーパーソンへのインタビュー等を通じて、より深い理解を得るようにつとめてきた。日本高等教育学会を始め高等教育に関する学会での発表、いくつかの大学におけるSD研修の講演なども、貴重な情報源として活用してきた。
これらに加えて、平成28年度においては二つの国際研究集会に出席・発表することによって、各国における大学管理運営および経営に関する新たな知見やより深い理解を得ることができた。ダブリンで開催された高等教育改革ワークショップ（平成28年9月）および米国アトランタで開催された比較国際教育学会（平成29年3月）がそれである。
以上のような作業を通じて得られた知見をとりまとめ、今後この分野の高等教育研究の発展に資する、また現実の大学管理運営および経営の改善に資する提言を取りまとめることにしている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
１．国内の大学管理運営および経営に対処する人材の養成・活用状況については、学会、講演、調査等における関係者との情報交換および各種文献調査によって、より深化したレベルでその分析を進めることができたこと。
２．海外の事情については、我が国に来訪する大学職員への研修や、前述の二つの国際研究集会への出席により、概ね当初計画のレベルにおいて理解を深めることができ、かつ分析を行うことができたこと。
３. 国内外の事情についての文献・資料による調査については、実際の調査に加えて、情報源となるさまざまなデータが、Web上に多数存在することが日々明らかになっており、これらの情報にアクセスすることが容易であることが判明しつつあること。
|
| 今後の研究の推進方策 |
当初の計画に沿って、以下のような項目について実施し、研究の取りまとめを行いたい。
第一に、これまでに調査した結果にもとづき、大学経営人材の能力開発に係る最新かつ具体的なニーズの実態を分析し、論点を整理する。整理した論点に従い、事務職員のみならず、教員出身の大学経営人材や外部登用人材の能力を向上させるための各大学における諸方策についてさらに分析する。このため、大学経営に関して専門的知識を持つ者に対して、専門的見地から意見を聞き、論点を整理しかつ総合化する。また、日本高等教育学会、日本教育社会学会等の関係学会において、分析結果および仮説を積極的に発表し、その際に得た聴衆からの反応を参考に、研究の精度を高めるように努力する。
第二に、国際的な視座を明確に得るために、比較国際教育学会等の国際研究集会に主出席し、大学の管理運営および経営を担う人材のあり方について、さらに深い理解を得る。
第三に、この時点までにとりまとめた研究成果が実践可能かどうかを検証するため、申請者の研究課題に即したシンポジウムを、過去に行ったシンポジウムを発展させる形で、大学（桜美林大学大学院大学アドミニストレーション研究科）で開催する。シンポジウムには、研究者および大学経営の実務家を招き、意見交換を行うことにより、研究の質を高めて行きたい。また、外国からの来日外国人研究者を招くなどして国際性を持たせたい。
第四に、研究成果をとりまとめ、各方面にこれを発信することとし、これによって、ガバナンス改革が進むわが国の大学において、教職協働時代にふさわしい教員や外部人材そして事務職員の能力向上方策について、その知識の普及を図るとともに、大学の管理運営および経営の改善ならびにその人材養成のための各種教育プログラム開発、実践の助けとなることを目指したい。
|
