研究課題/領域番号 |
15K04387
|
研究機関 | 上田女子短期大学 |
研究代表者 |
酒井 真由子 上田女子短期大学, その他部局等, 准教授 (30591193)
|
研究分担者 |
越智 康詞 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (80242105)
河野 誠哉 山梨学院大学, 経営情報学部, 教授 (00583650)
山口 美和 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (80465856)
|
研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
キーワード | 教員就職支援 / 教員養成 / カリキュラム / 教員採用 |
研究実績の概要 |
研究実施計画に基づき、平成29年度においても、全国の国立大学教員養成学部を対象とした実態調査(機関調査)と、大学4年生を対象とした意識調査(学生調査)という2つの方向から教員就職というテーマにアプローチしてきた。 「機関調査」については、平成28年度に実施した、全国の国立大学教育養成学部の就職支援組織・部局を対象とした質問紙調査の結果を整理し、その成果を日本教育学会において「国立大学教員養成学部における教員就職支援に関する実証的研究」として公表した。また、その結果を山梨学院大学生涯学習センター紀要『大学改革と生涯学習』に「国立大学教員養成学部における教員就職支援の実態に関する実証的研究」としてまとめ、公表した。 「学生調査」については、就職支援の利用者側に照準をあてた調査を行うために、教員採用試験が終わってからの2017年9月から2018年1月にかけて、4年次生を対象とした質問紙調査を実施した。10大学約800名の4年次生から回答を得ることができた。学生調査の分析、結果の公表については平成30年度に実施する予定である。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
大学4年生を対象とした「学生調査」について、研究実施計画では教員採用試験が終わった9月に実施するとしていたが、各大学の調査希望日に合わせて調査を実施することで、データ数が増え、より精緻な結果が得られると考えた。そこで各大学に調査実施希望日の聞き取りをしたうえで、調査実施期間を平成29年9月から平成30年1月としたため、平成29年度中に学生調査の集計・分析を実施できず、補助事業期間を延長した。
|
今後の研究の推進方策 |
就職支援の利用者側に照準をあてた「学生調査」をまとめ、結果を学会等で公表する。また、本研究で実施してきた、a.各大学の就職支援の視察調査、b.就職支援担当者へのヒアリング、c.学生への質問紙調査のそれぞれについて結果を整理する。
|
次年度使用額が生じた理由 |
質問紙調査実施期間の変更により、平成29年度中に学生調査の集計・分析を実施できず、補助事業期間を延長した。平成30年度には調査結果の公表を学会発表等を通して行うため、その際の旅費等に充当する。
|