研究課題/領域番号 |
15K04453
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研究機関 | 愛知教育大学 |
研究代表者 |
本多 満正 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20451651)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 実践コミュニティ / 役割分担 / 中堅教員 / 若手教員 / 目的論 |
研究実績の概要 |
2015年度は、1.中学校技術科教員の実践コミュニティの構築が進んでいるA地区の実践コミュニティを対象にして、2つの実践づくりの支援と2つの論文作成の支援を通して、関係する教員の実践力の成長についての調査・分析および、実践コミュニティにおける構成員の役割等を調査・分析した。その結果、(1)実践コミュニティ内における各教員の役割分担が行われていたこと、(2)教育目標の共有化を前提とした上での学習観察を対する多様な視点からの考察をもとにした学習展開の柔軟化と単純化が行われていたこと、(3)実践研究の発信支援においては、支援者側から実践の特徴を提示していく方法が有効であったことが見えてきた。 2.コミュニティの構築が進んでいるB地区については、中堅教員と若手教員の関係を中心に調査・分析した。その結果、(1)教科の目的論の学習支援が有効に機能したこと、(2)実践研究発表のサポートによる研究内容を洗練化が有効に機能していたことが見えてきた。
(*本年度は研究1年目であり,研究途中での内容発信による今後の研究へ影響を考慮して,研究内容の詳細についての記述は省略した。)
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの研究で未解明となっている実践コミュニティ内での授業検討の要点と有効に機能するコミュニティ内での役割分担の実態が明らかになった。また、実践研究の発信支援において、実践の特徴を示すことが概ね効果的であることが見えてきた。
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今後の研究の推進方策 |
コミュニティ構築が進んでいるA地区、B地区の他に、コミュニティ構築中のC、D、E地区の支援を続け、アクションリサーチが可能になった時点で、調査・支援・分析を行い、構成員の年齢や条件の異なるコミュニティ全体と構成員の成長についての調査をつづける。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者の調査出張と調査予定地区の研究の進捗状況等のスケジュール調整がうまく行かなかったことが大きく、その分の旅費を次年度使用する。それに伴って、物品費で購入予定のタブレットを次年度購入とした。
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次年度使用額の使用計画 |
次年度予算とあわせて、5つの調査予定地区への旅費と、物品費(タブレット等)などに使用する。
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