研究課題/領域番号 |
15K04492
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研究機関 | 岐阜大学 |
研究代表者 |
柳沼 良太 岐阜大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30329049)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 道徳科 / 問題解決的な学習 / 体験的な学習 / パフォーマンス評価 / 指導法 |
研究実績の概要 |
平成27年度は、国内外の基本的な文献(特に道徳授業に関する副読本とその教師用指導書、参考図書、論文等)を収集して比較検討してまとめた。小中学校の道徳授業が「特別の教科」となることで、それに関連した文献も追加で収集した。外国ではアメリカの人格教育(キャラクターエデュケーション)とフランスの道徳・公共の授業に関する資料を収集し、我が国の道徳授業と比較検討した。これらの研究成果に関しては、日本道徳教育方法学会と日本デューイ学会のシンポジウムで発表すると共に、複数の教育関連論文で紹介し、著書『問題解決的な学習で創る道徳授業 超入門』でも取り上げた。 また、問題解決的な学習や体験的な学習を取り入れた道徳授業の具体的な指導内容、指導法、評価法などの理論と実際を構成した。それによって国内外の道徳授業の比較考察をすると共に、多様で効果的な道徳授業のあり方を実際の授業実践と共に紹介した。 こうした平成27年度の教育実践研究は、主に小・中学校を対象とした。研究協力校である岐阜県多治見市立陶都中学校(研究協力者・丹羽紀一教諭)、岐阜県岐阜市立長良中学校(研究協力者・加納一輝教諭)、熊本県熊本市立西山中学校(研究協力者・竹上明日香教諭)、東京学芸大学附属竹早小学校(研究協力者・竹井秀文教諭)、愛知教育大学附属名古屋小学校(研究協力者・水野晋吾教諭)、武蔵野市立第八小学校(研究協力者・嶺井勇哉教諭)において問題解決的な学習と体験的な学習を取り入れた道徳授業を開発・実践した。こうした問題解決型の道徳授業に関する実践研究は、各学校の中間発表会(愛知教育大学附属小学校は平成27年6月、武蔵野市立第八小学校は平成28年2月)などで研究協議された。 平成27年度は、動作化、役割演技、スキル学習、アサーションやコミュニケーションに関わる所作などを取り入れた学習指導過程を創意工夫した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り、平成27年度は国内外の道徳授業に関する基本的な文献を収集して比較検討することができた。当初の予定よりも多くの刊行物が出たため、その都度追加で購入して検討してきた。こうした研究成果は、多くの教育雑誌や著書で公表できた点で、順調に進展していると言える。 また、問題解決的な学習や体験的な学習を活用した道徳授業やアクティブ・ラーニングに対応した道徳授業を複数の小・中学校で数多く開発し、多くの研究授業を実践することができた。また、こうした教育実践研究を二つの学会のシンポジウムで発表したり、著書や論文にまとめることができた点でも、おおむね順調に進展している。 第三に、多くの学校や教育委員会が主催する研究会や研修会で講演や講習を行い、授業研究を現場の教師と行うことができたことも大きな成果である。学校現場の中にはまだ十分な理解に至っていないところもあるが、平成28年度も継続して研究支援をすることで徐々に理解が進むと考えられる。 ただし、平成27年度は主に日本語で学術研究や教育実践研究の成果をまとめて発表したため、十分に英語論文で公表できなかった点では課題が残る。現在の研究成果を英語論文にする作業を引き続き行い、平成28年度に国内外で研究発表を行う予定である。
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今後の研究の推進方策 |
基本的には、平成27年度の研究成果を継承する形で、問題解決的な学習と体験的な学習を活用した道徳授業の理論と実践を推進していく予定である。 まず、関連する道徳教育や道徳授業の文献を十分に整理して統合する作業を行う。今後、発表される研究成果や新しい教育実践研究も踏まえて、総合的に資料を収集して整理する作業を行う予定である。 次に、問題解決的な学習や体験的な学習を活用した道徳授業について撮影したため、DVDに収録して教員研修や教員養成の講義などに活用する。道徳性の認知的側面と情意的側面と行動的側面に対応した多様で効果的な指導方法を、今後も現場教師と連携・協力しながら開発・実践していきたい。 第三に、こうした我が国で開発・実践された問題解決的な学習や体験的な学習を活用した道徳授業を海外の道徳教育、人格教育、シティズンシップ教育などと比較検討して、その特徴と課題を明らかにしたい。この点では、できるだけ英文で研究成果をまとめ公表することにしたい。 最後に、道徳科の特徴となる「考え議論する道徳」のあり方をアクティブ・ラーニングや問題解決的な学習と関連づけて検討を深めたい。このテーマに関する研究成果は、平成28年12月にハーバード大学で開催されるAssociation for Moral Educationで発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、旅費と謝金が余ったためである。平成27年度の研究成果として我が国の道徳教育の改革を国内外で発表する予定でいたが、国内では多くの研究発表や講演会を数多くできたものの、海外では研究発表の準備が不足してしまい、成果を発表には至らなかった。また、学会の開催地が非常に遠距離で治安の不安定なブラジル・サンパウロであり、平成27年度の研究費も十分ではなかったため、海外出張を断念することになった。それに伴う謝金も残ったので、次年度の使用額に加算させていただいた。
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次年度使用額の使用計画 |
今年度は昨年度の研究成果を含めて、日本道徳教育方法学会(茨城大学)、日本道徳教育学会(聖徳大学)、および日本デューイ学会(岐阜大学)などで発表する。その他、全国の道徳教育研究会や研修会に参加して優れた教育実践を取り上げる。 今後も国内外でも共同研究を行う予定である。 国内で研究授業を行う場所は、関東圏(千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県、熊本県、愛媛県など)の小中学校が多いため、旅費は十分必要になる。また、海外ではAssociation for Moral Education(ハーバード大学)で個人研究発表を行う予定でいる。
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