| 研究課題/領域番号 |
15K04510
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| 研究機関 | 東京福祉大学 |
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研究代表者 |
加藤 卓 東京福祉大学, 教育学部, 准教授 (10709140)
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| 研究分担者 |
守屋 誠司 玉川大学, 教育学部, 教授 (00210196)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 射影量 / 割合 / 速さ / 記述力 / 論述力 / 教育課程 / 教育内容 / 国際教育比較調査 |
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| 研究実績の概要 |
平成27年度～28年度にドイツ3州で実施した教育手法に関する調査と収集した教育資料をもとに，ドイツでの割合の指導の特徴についてまとめた。国内の学会で口頭発表を行い，ドイツの割合の指導の特徴として，以下のことを明らかにした。第6・7学年において割合として%を指導され，6学年では分数と小数と%の換算や，第Ⅰ・Ⅱ用法を中心とした問題が学習される。7学年では，比の第Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ用法の順に，社会に結びついた様々な文脈の文章題を通して計算で求める方法を本格的に学ぶ。第Ⅲ用法，第Ⅱ用法の連鎖と加工換算，複線等の難易度の高い演算構造の問題を，何度も学習する教育計画・教育内容が，教科書も問題集も同様に整っている。今回の調査範囲内では，教科書にない実際の教育手法は行われておらず，実際量と%を併記して乗除して解決する方法が徹底されている。ドイツの教科書には，指導内容に応じて，論述・記述に関する具体的な方法が記載されている。
国内での研究では，まず，数量関係図(ボックス図)を使用した6学年での「速さ」に関する指導用のワークシートを開発した。指導計画は、比の3用法の2用法→1用法→3用法の順にし、速さを掛け算で定義した。開発したワークシートを使用し，5学年で数量関係図を使って「割合」を学習した6学年児童34名を対象に「速さ」に関する教育実践を行った。また，平成29年度に学習した「割合」についての数量関係図を使用した解決方略や記述力が，学習後に約半年経過後した時点でどの程度有効であるかについても調査を行った。調査後，データの集約まで進めることができたが，所属教育機関の業務過多と研究代表者が所属教育機関を異動したことにより，分析・考察までは届かなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究代表者の所属教育機関で，平成29年度当初の計画外の大量の業務が発生した。そのため，約3か月間分にわたる研究計画の遅滞が発生し，予定の計画進捗度まで回復させることが困難となった。
また，研究代表者が所属教育機関を異動するため，所属教育機関の研究費購入品の返却・研究室撤収等が年度末まで完了すべき業務と重なり，年度末に研究のまとめを行う時間を確保することができなくなった。
さらに，大量の難民受け入れにより，ドイツの治安が悪化しており，研究協力者によるドイツの情報をもとに検討した結果，学会発表は平成30年度に行うことにしたためである。
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| 今後の研究の推進方策 |
以下の調査は実施済みで，データの集約まで進められているので，今後，分析・考察を行ってまとめ，学会で発表を行う。また，実施結果をもとに，数量関係図(ボックス図)を使用した6学年での「速さ」に関する指導用のワークシートの改善を行う。
・6学年児童(5学年で数量関係図を使用して「割合」を学習した経験を持つ)を対象に，数量関係図を使用した「速さ」の指導についての調査。
・平成29年度に学習した「割合」についての数量関係図を使用した解決方略や記述力が，学習後に約半年経過した時点でどの程度有効であるかについての調査。
ドイツでの教科書の改訂期に合わせた教科書等の教育資料の追加購入については，未実施の予算をもとに，平成30年度に追加の文献収集を行う予定である。
平成30年度は、研究者間の物理的距離が開くため，情報交換のための環境改善に努め連携を行っていく。研究代表者の所属教育機関が変わり，必要であった視聴覚機材を返却したため，研究環境の補完も工夫する。
これらの方策により，教育内容・教育計画の改造計画を完成させ，平成30年度末での研究のまとめを遂行する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者の所属教育機関で，平成29年度当初の計画外の大量の業務が発生した。そのため，約3か月間分にわたる研究計画の遅滞が発生し，予定の計画進捗度まで回復させることが困難となった。また，研究代表者が所属教育機関を異動するため，年度末に完了すべき業務と返却・撤収等が重なり，年度末のまとめを行う時間を確保することができなくなった。さらに，大量の難民受け入れにより，ドイツの治安が悪化しており，研究協力者によるドイツの情報をもとに検討した結果，学会発表は平成30年度に行うことにしたためである。
未実施の予算をもとに，中止したドイツでの学会発表と教科書の改訂期に合わせた教科書等の教育資料の追加購入を平成30年度に行う。また，所属教育機関を異動することによって返却しなければならなかった研究に不可欠である視聴覚機材を補充する。さらに，研究のまとめを行うため，印刷等の費用に使用する計画である。
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