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2015 年度 実施状況報告書

サブミリ波帯直交偏波共用広帯域周波数選択板に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K06115
研究機関大阪府立大学

研究代表者

真鍋 武嗣  大阪府立大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (50358991)

研究分担者 落合 啓  国立研究開発法人情報通信研究機構, 電磁波計測研究所センシング基盤研究室, 室長 (70358993)
西堀 俊幸  国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構, 研究開発部門, アソシエイト・フェロー (80280361)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード周波数選択板 / FSS / サブミリ波
研究実績の概要

1. 惑星探査機搭載サブミリ波分光放射計受信機用FSS の仕様検討: 地球をはじめとする惑星大気のための惑星探査機搭載用サブミリ波分光放射計において,複数の周波数帯の受信機で単一のアンテナを共用して受信するための分波器として用いるために,650 GHz帯付近の周波数帯を選択的に透過し,600 GHz帯以下の周波数帯を反射する周波数選択板(Frequency Selective Sureface)について計算機シミュレーションにより理論的検討を行った.FSSの方式としては,サブミリ波帯での損失の大きな原因となる誘電体基板を用いないスロットアレー方式とし,スロットの形状として,Jerusalem-cross 型(JCSA)と,より広帯域化の可能性のあるMaltese-cross型(MCSA)について比較検討することとした.
2. 単層FSS の設計: JCSA型およびMCSA型のFSSについて,400~750 GHzの周波数範囲で入射角45度の場合について反射透過特性の周波数および偏波依存性について,モーメント法により解析を行った.特に,それぞれのタイプのFSSについて,FSSの比帯域の,各種スロット形状パラメータに対する依存性について検討し,比帯域の広帯域化を図った.
3. 単層FSS の試作: モーメント法によるFSSの広帯域設計が完了しなかったため,単層FSSの試作には至らなかった.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

モーメント法によるFSSの広帯域設計が完了しなかったため,単層FSSの試作には至らなかったため.

今後の研究の推進方策

1. 単層FSSの特性評価試験とその結果の評価検討: 前年度設計した単層FSSを試作し,反射・透過係数の周波数特性およびその偏波依存性を400 GHz~750 GHzのサブミリ波帯で測定し,その結果について評価検討する.

2.FSSを2層化することによる広帯域化設計
前項の特性評価試験とその結果の評価検討結果に基づき,上記の製造手法によりサブミリ波帯において十分な精度のFSSを作成することができていることが確認できた場合.同様の単層FSSを一定の間隔で平衡に2枚配置した2層構造とすることに,透過帯域幅を広帯域化することを試みる.

次年度使用額が生じた理由

モーメント法によるFSSの広帯域設計が完了しなかったため,単層FSSの試作を今年度に行うことが出来なかった.

次年度使用額の使用計画

今年度生じた次年度使用額は,今年度試作できなかった単層FSSの試作に充てる.

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 野辺山45m鏡への多波長バンド同時観測システム導入2015

    • 著者名/発表者名
      今井裕,小川英夫,真鍋武嗣,木村公洋,南谷哲宏
    • 学会等名
      2015年度VLBI懇談会シンポジウム
    • 発表場所
      東洋大学白山キャンパス(東京都文京区)
    • 年月日
      2015-12-23 – 2015-12-25
  • [学会発表] Dual-polarization Jerusalem-cross slot type FSS for a submillimeter-wave band2015

    • 著者名/発表者名
      T. Manabe, K. Kikuchi, S. Ociai, and T. Nishibori
    • 学会等名
      International Symposium on Antennas and Propagation (ISAP2015)
    • 発表場所
      Wrest Point Hotel and Conference Centre, Hobart, Tasmania, Australia
    • 年月日
      2015-11-09 – 2015-11-12
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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