2015 年度実施状況報告書

ルネサンスの理想都市に見る中近世の都市空間の変容に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	15K06404
研究機関	日本女子大学
研究代表者	片山伸也日本女子大学, 家政学部, 准教授 (80440072)
研究分担者	青木香代子日本女子大学, 家政学部, 研究員 (00597065) 赤松加寿江京都工芸繊維大学, グローバルエクセレンス, 講師 (10532872)
研究期間 (年度)	2015-04-01 – 2019-03-31
キーワード	都市史 / 都市形成史 / イタリア / 中世 / ルネサンス
研究実績の概要	平成27年度は、まずルネサンス理想都市に関する基本文献・資料の収集を行った。特に、ピエンツァに並ぶルネサンス期の都市改造事例として知られるフェラーラについて、市立図書館および国立古文書館において歴史的中心部の現況調査資料ならびに通史資料の収集を行った。その中で、16世紀以降のエステ家の統治と都市改造の関係について着想するに至り、同じくエステ家が統治する都市であったモデナおよびレッジョ・エミリアについても現況調査資料ならびに通史資料の収集をそれぞれ市立図書館等にて行った。これまでのルネサンス都市研究において、フェラーラは重要な研究対象であったにもかかわらず、ほとんどの議論がエルコレ1世による都市拡張に終止し、1598年の教皇領編入以降にエステ家がフェラーラ以外の支配都市に与えた影響については、ほとんど議論されて来なかった。平成27年10月に、フェラーラ、モデナおよびレッジョ・エミリアの現地調査を行い、入手した実測平面図等の資料分析から、中世後期から近世にかけての都市形成と為政者による都市整備の関係を検証する媒体として、ポルティコ（通り及び広場に沿って連続する列柱廊）の建築類型的分析を行うという着想を得た。研究計画における建物ファサードの開口部等の調査項目に加えて、このポルティコの実態調査と史的形成過程の検証を通して、中近世の都市における私的空間と公共空間の関係がより実証的に分析可能となることから、この点が本年度における最大の進展であったと考えている。 11月以降は、比較対象都市の選定作業として、北イタリアにおけるパラッツォと街路空間の実態を俯瞰するための現地調査を行い、また中世後期の都市条例における街路に関わる規制についての文献調査を行った。本研究の成果の一部は、日伊国際シンポジウム「中近世ヴェネトの領域史」（2016年2月20・21日、於：東京大学）にて報告した。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由研究計画において初年度に予定していたピエンツァの実地調査については、地籍図などの入手などの準備が遅れたため、実施していないが、ルネサンス理想都市の部分的実現のプロトタイプとしての考察は先行研究においてある程度なされているため、それを基にした比較対象都市の検討を優先して行った。その結果として、ルネサンス建築文化のパトロンでありかつ為政者として都市的介入が可能であったエステ家の統治都市（フェラーラ、モデナ、レッジョ・エミリア）を対象都市として選定したこと、共通の都市空間の構成要素としてのポルティコの実態調査に着手したことは、当初予定外の進捗であった。ルネサンスの建築論における理想都市については、ローマ大学建築学部図書館および国立図書館を中心に既往研究の収集を行い、形態的な比較分析を行ったが、原典の講読ならびにそれに基づく理論的相違の検討には至っていない。一方で、比較対象としての都市については、部分的ではあるが歴史的中心部の平面図ならびに史料を収集しており、比較分析が可能なデータが揃いつつある。
今後の研究の推進方策	これまでに入手したフェラーラ、モデナ、レッジョ・エミリアの都市図を基に都市組織の分析を行い、街路空間のデータベース化を進める。上記３都市については、平成28年度ならびに29年度に実地調査を行い、街路に面したファサードの類型ならびにポルティコの分布状況を分析する。引き続き地籍図などの史料の収集に努め、都市組織の時系列的変化の解析に利用する。ルネサンス期の建築論における理想都市との比較については、研究分担者との講読を進めると共に、都市条例の街路に関する条文を収集し、理論と政治的意図および実現された都市空間の３点から立体的に近世都市空間の様態を考察する予定である。
次年度使用額が生じた理由	平成27年度は、研究分担者の一人に出産があり、現地調査に参加できなかったことが次年度使用額が生じた最大の要因である。一方で、研究成果の発表のための翻訳者礼金の発生など、当初想定外の支出もあり、その差額が最終的な次年度使用額となっている。
次年度使用額の使用計画	次年度使用額は多額ではないため、概ね当初予定通り資料となる図書購入費および現地調査のための旅費を中心として使用する予定である。比較対象都市が当初より増えたので、現地調査期間の延長もしくは調査補助者の増員による人件費として次年度使用額は消化される予定。