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本研究は、地震災害への対処や資源探査等で使われる地下探査技術の一つ、地震波干渉法について、その適用範囲を拡大する解析法の開発を行うものである。この方法は観測点間を伝わる地震波や地盤の微振動（微動）の速度を測定し地下構造を推定する技術で、主に地震観測網を用いて広域の地下構造の推定に使われる。しかし長期間の観測記録が必要なため、任意地点での短時間の調査(機動観測)は困難である。そこで本研究では、機動観測に対応可能な新たな解析法を開発することを目的としている。
前年度までの検討により、地震波干渉法のような２地点だけの観測によって短時間の計測で伝搬速度を推定するには、他の方法を援用して震源パラメータを決定する必要があることが明らかになった。そこで本年度は、観測点配置を疑似リニアアレイに拡張し、本研究で導いた速度推定法を適用して新たな解析法の実現可能性について検討を行った。ここで疑似リニアアレイとは、２観測点を連担して直線上に配置したリニアアレイと、その外部に設けた補助観測点で構成される観測点配置を意味する。
疑似リニアアレイの観測記録について、直接同定法で３角形アレイ内を伝わる微動の位相速度を決定し、それと本研究の速度推定法による２観測点間の速度とを比較したところ、後者の分散傾向は直接同定法の結果と調和していることが確認された。これは、例えば補助観測点を含む３角形アレイで震源パラメータを決定し、それを本研究の速度推定法に適用して他の２観測点間の位相速度を推定することで、リニアアレイ内の伝搬速度の変化を検出できる可能性があることを意味する。こうした探査法は、従来法（例えば直接同定法）を相補的に用いる必要はあるものの、直線を主体とする簡便な観測点配置と短時間の計測で局所的な構造変化を容易に検出できる可能性があるため、地下探査の簡便化に役立つものと考えられる。
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