• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2016 年度 実施状況報告書

線量計開発を指向したマイクロ波誘電吸収システムの高度化

研究課題

研究課題/領域番号 15K06666
研究機関福井大学

研究代表者

泉 佳伸  福井大学, 附属国際原子力工学研究所, 教授 (60252582)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワードマイクロ波 / DNA / 放射線
研究実績の概要

未処理のプラスミドDNA及び酵素反応で2本鎖切断したDNAの誘電吸収特性を、L-バンドマイクロ波誘電吸収法を用いて行った。その結果、共振周波数、誘電損失に対応したQ値の双方の測定に成功した。
さらには、Q値測定の迅速化、高精度化を行った。これらの研究成果が論文として公表された。(J. Radiat. Prot. Res., 42 (1) 21-25 (2017), J. Radiat. Prot. Res., 41(4) 339-343 (2016))
測定中に避けられない温湿度の変化から生じる測定値のドリフトについては、同時計測した環境データをフィードバックし、プログラム上にその補正を組み込むことを考え、現在はプログラム開発中である。
感度向上についても検討を開始し、装置改良やプログラム開発だけでは限界があるので、反応系に工夫が必要であることが分かった。放射線化学反応に対する増感剤の添加を考えているが、マイクロ波特性に影響を与えず、反応の進行に伴う液性の変化が少ない系の選択が重要であり、今後も検討を継続する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

未処理のプラスミドDNA及び酵素反応で2本鎖切断したDNAの誘電吸収特性については、共振周波数、誘電損失に対応したQ値の双方の測定に成功した。
又、共振周波数の測定精度に影響を与えることなくQ値測定の迅速化、高精度化を行った。これらの研究成果が論文として公表された。(J. Radiat. Prot. Res., 42 (1) 21-25 (2017), J. Radiat. Prot. Res., 41(4) 339-343 (2016))
計画以上に非常に順調に進めば酵素反応で1本鎖切断させたDNAについても測定を目論んだが、試料作製に多大な時間と労力を要する。

今後の研究の推進方策

当初の計画では塩基配列(変化)とマイクロ波測定結果との相関など、細部の研究を志向し、基礎研究的色彩が濃かったが、感度向上等の応用試行研究もバランスを考えつつ開始したい。これは、最終目標である線量計としての適用性の検討にとって重要であり、研究の方向性その物を変更するものではない。

次年度使用額が生じた理由

実験用試薬等の消耗品類が当初計画よりも安価に購入できた。調査研究用の旅費について、学会への参加旅費が別財源で賄う事ができた。

次年度使用額の使用計画

本事業の最終年度であるので、成果発表のための旅費に充足させるとともに、研究補助のための謝金を若干増額し、研究のまとめを仕上げる計画である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件、 謝辞記載あり 2件)

  • [雑誌論文] Microwave Dielectric Absorption Spectroscopy Aiming at Novel Dosimetry Using DNAs2017

    • 著者名/発表者名
      Yoshinobu Izumi, Makoto Hirayama, Youichirou Matuo, Takeyoshi Sunagawa
    • 雑誌名

      Journal of Radiation Protection and Research

      巻: 42 ページ: 21-25

    • DOI

      https://doi.org/10.14407/jrpr.2017.42.1.21

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Evaluation of DNA Damage Using Microwave Dielectric Absorption Spectroscopy2016

    • 著者名/発表者名
      Makoto Hirayama, Youichirou Matuo, Takeyoshi Sunagawa, Yoshinobu Izumi
    • 雑誌名

      Journal of Radiation Protection and Research

      巻: 41 ページ: 339-343

    • DOI

      https://doi.org/10.14407/jrpr.2016.41.4.33

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり

URL: 

公開日: 2018-01-16  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi