| 研究課題/領域番号 |
15K06686
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
竹下 貴之 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (70344075)
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| 研究分担者 |
片山 健介 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (00376659)
時松 宏治 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (50415717) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 最適電源構成 / 再生可能エネルギー / 地熱発電 / 低炭素まちづくり |
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| 研究実績の概要 |
まず、九州電力(株)の最適な電源構成を決定するモデルの構築・修正を行った。そして、九州における再生可能エネルギーの賦存量を文献等から推計した上で同モデルの入力データとして同モデルの計算を行い、九州における再生可能エネルギー電源の可能性について評価・検討を行った。とりわけ、地熱発電に着目し、九州における地熱発電のコスト競争力について様々なCO2排出量制約の下でモデル計算及び検討を行った。その結果、2049年度に地熱発電が九州電力(株)の総発電電力量の10%以上を占めるために必要な地熱発電設備建設費の削減率について以下の知見が得られた。
第一に、2029年度以降の九州電力(株)の発電部門からのCO2排出量に課される上限値が2014年度比30%減から70%減までの場合、地熱発電設備建設費を2014年度比40%削減することが必要になる。第二に、2029年度以降の九州電力(株)の発電部門からのCO2排出量に課される上限値が2014年度比80%減の場合、地熱発電設備建設費を2014年度比20%削減することが必要になる。第三に、2029年度以降の九州電力(株)の発電部門からのCO2排出量に課される上限値が2014年度比90%減の場合、地熱発電設備建設費が2014年度比一定でも地熱発電は重要な電源の一つになり得る。
また、北九州市の既成市街地における低炭素まちづくり政策の実践について、発展的循環プロセスモデルを参考に検証を行った。その結果、政策を実践するには中心市街地活性化など既存のまちづくり活動と連係が必要であること、効果が測りにくいためフィードバックに繋がりにくいことなどが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
九州を対象とした最適電源構成モデルの構築と運用、九州における低炭素まちづくりに関する検討、がそれぞれ順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、九州を対象とした最適電源構成モデルを、九州を対象としたエネルギーのベストミックスモデルに発展させること、九州を対象とした経済モデルの構築とエネルギーモデルへのリンクに力点を置いて進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
共同研究者である海外の研究者との面談を行うことができなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
共同研究者である海外の研究者との面談（主に旅費）を主要支出項目と考えている。
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