| 研究課題/領域番号 |
15K06686
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
竹下 貴之 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (70344075)
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| 研究分担者 |
片山 健介 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (00376659)
時松 宏治 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (50415717) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | エネルギーシステム / 社会経済戦略 / 都市戦略 / 気候変動緩和 / 再生可能エネルギー / まちづくり / コンパクトシティ / 広域連携 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、九州における理想的なエネルギー・経済戦略と都市戦略の導出を目的とした。
九州の理想的なエネルギー・経済戦略を導出するため、九州を対象地域とし、2050年までを対象期間とする、九州のエネルギー需給・経済モデルの試作版を構築した。そして、危険な気候変動を回避する制約の下で本モデルを計算することにより、九州の理想的なエネルギー需給構造の具体像、危険な気候変動の回避が九州の経済に与える影響、同制約下における九州の経済成長の具体像を導出した。その結果、危険な気候変動を回避する制約の下では、省エネルギーの進展、一次エネルギー供給に占める原子力、CCS、再生可能エネルギーのシェアが大きくなることを示した。また、同制約下では、物価水準上昇と消費の減少が見られるが、設備投資の増加によって補われ、結果的に、九州の経済成長は悪影響を受けるが、その度合は極めて微小であることを示した。
他方、IoTを活用した環境配慮型都市としてスマートシティが注目されているが、住民の意識や活動も重要である。そこで、新規開発型スマートシティである北九州市城野地区を事例に、まちづくり活動の実態と課題を明らかにすることにより、九州の理想的な都市戦略に関する研究を行った。その結果、城野におけるまちづくり活動は、TMOを中心に行われており、行政、事業者、大学、住民が協働でまちづくりを行う意見交換の場としての役割があることが分かった。ゼロ・カーボンの取り組みとしては、環境技術によるCO2削減に加え、エコモール等の見える化や環境学習としての菜園の活用、SDGsの勉強会が行われているものの、これらは事業者や行政を中心に考えられている。新規開発型スマートシティにおけるまちづくりでは、大学がまちづくり活動に参加し、住民を巻き込みながらまちづくり活動を行い、環境配慮意識の高い人材を育成することが重要であることを明らかにした。
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