研究課題/領域番号 |
15K07322
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研究機関 | 東邦大学 |
研究代表者 |
下野 綾子 東邦大学, 理学部, 講師 (30401194)
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研究分担者 |
浅井 元朗 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, グループ長 (40355524)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 除草剤抵抗性 / 外来種 / グリホサート / 混入 / 遺伝子増幅 |
研究実績の概要 |
近年アメリカ 合衆国(USA)では、除草剤の1つグリホサート剤使用量の増大に伴い、抵抗性雑草の進化が深刻な問題となっている。中でもグリホサート抵抗性のヒユ科ヒユ属オオホナガアオゲイトウは、近年急速に蔓延した種である。USAは日本の主要な穀物輸入相手国であり、本種は輸入穀物への混入を通じて日本に移入し、すでに一部の港湾で定着していることが明らかとなった。本研究は、オオホナガアオゲイトウのグリホサート抵抗性形質の拡散リスクを評価することを目的とし、今年度は以下を明らかにした。 1)2017年度にグリホサート抵抗性個体の遺伝子増幅領域は300Kbにも及び、染色体外DNAとして存在していることが報告された。本研究ではこれまでグリホサートの標的遺伝子であるEPSPS遺伝子のみに着目していたことから、EPSPS遺伝子以外の増幅領域の有無をPCRによって再評価しなおした。その結果、EPSPS遺伝子の増幅によって判断された値(12~17%)比べて、抵抗性個体の割合は21~29%と高く推定された。抵抗性個体が数多く確認されている鹿島港においては、わずかであるが増加傾向が認められた。 2)申請時は、すでに蔓延しているヒユ属との交配を通じて抵抗性形質が拡散する可能性を想定していたが、本研究において交雑の証拠は検出できなかったため、抵抗性個体そのものの拡散可能性を検討した。抵抗性個体と感受性個体の種子を採集し、発芽実験を行ったところ、抵抗性個体が62%、感受性個体が89%と、抵抗性個体で低い傾向がみられたものの、有意差は検出できなかった。また増幅領域は後代にも遺伝することが確認された。既往研究では遺伝子増幅が適応度に影響を与えない例、与える例が報告されている。今後、抵抗性個体の存続性を考えるうえで遺伝子増幅が適応度に及ぼす影響をより詳細に明らかにしていく必要があるだろう。
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