研究課題/領域番号 |
15K07536
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研究機関 | 日本大学 |
研究代表者 |
荒 功一 日本大学, 生物資源科学部, 准教授 (40318382)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | プランクトン / 栄養塩 / クロロフィルa濃度 / ピコ・ナノ・マイクロ植物プランクトン / 一次生産 / 相模湾沿岸域 |
研究実績の概要 |
平成27年度は、相模湾(江の島沖)沿岸域(水深約55 mに設けた1定点)において各月2回の頻度で船舶を用いた観測と係留系連続観測を実施し、同海域での1年間を通しての物理・化学特性(流向・流速、水温、塩分、栄養塩濃度)ならびに低次生物特性(ピコ・ナノ・マイクロサイズに画分したクロロフィルa濃度、ピコ・ナノ・マイクロ植物プランクトンの出現密度、一次生産速度)の測定・試料採取・現場実験・試料分析・データ取得を行った。また、他機関(海上保安庁、気象庁、神奈川県藤沢土木事務所、神奈川県水産技術センターなど)が相模湾沿岸域で測定している気象・海況データなどの各種環境データを入手した。得られた結果より、物理・化学・生物特性は、同海域での先行研究と同様に顕著な季節変動を呈した。一方、物理・化学特性として水温偏差、塩分偏差、栄養塩濃度偏差(各実測値と過去数年間平均値との偏差)は、数日から数週間のスケールで急激に変動するという季節変動パターンから乖離した短期変動を呈した。以上得の結果は、本研究課題の目的: 1. 潮位偏差、水温偏差、塩分偏差、各栄養塩濃度偏差、潮流、風向・風速などより、平常時、多量の河川水流入、ならびに黒潮系沖合水、陸棚水(深層水)、親潮系中層水、東京湾水の相模湾内への進入過程と時期を特定する。 2. 栄養塩濃度ならびに低次生物特性の変動と平常時、多量の河川水流入、ならびに湾外水塊(黒潮系沖合水、陸棚水(深層水)、親潮系中層水、東京湾水)の相模湾への進入との関連性、典型的な変動パターンを見出す。 3. 総括として、一次生産速度に対する陸起源(河川水と東京湾水由来の)栄養塩と外洋起源(黒潮系沖合水、親潮系中層水、陸棚水由来の)栄養塩の寄与率を定量的に評価する。 などを達成するために必要不可欠な基礎データとなる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度は、相模湾(江の島沖)沿岸域において各月2回の頻度で船舶を用いた観測と係留系連続観測を実施したことにより、物理・化学特性(流向・流速、水温、塩分、栄養塩濃度)ならびに低次生物特性(ピコ・ナノ・マイクロサイズに画分したクロロフィルa濃度、ピコ・ナノ・マイクロ植物プランクトンの出現密度、一次生産速度)などの測定・試料採取・現場実験・試料分析・データ取得の全ての項目について当初の計画どおりに進展した。また、他機関(海上保安庁、気象庁、神奈川県藤沢土木事務所、神奈川県水産技術センターなど)が相模湾沿岸域で測定している気象・海況データなどの各種環境データの入手については、ほぼ計画どおりに進展した。しかし、一部の機関(神奈川県庁県土整備部河川課)が測定している河川水流入負荷量(主に境川、引地川から相模湾への淡水流量、窒素・リン流入量など)のデータについては、未だデータ提供の申請ならびに入手に至っていないが、今後対応する予定である。以上より、本研究課題の現在までの進捗状況としては、概ね順調に進展しているものと推察される。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年度以降は、27年度と同様に相模湾沿岸域で船舶を用いた観測と係留系連続観測を実施し、同海域での物理・化学特性(流向・流速、水温、塩分、栄養塩濃度)ならびに低次生物特性(ピコ・ナノ・マイクロサイズに画分したクロロフィルa濃度、ピコ・ナノ・マイクロ植物プランクトンの出現密度、一次生産速度)などの測定・試料採取・現場実験・試料分析・データ取得、ならびに相模湾沿岸各地で他機関が測定している気象・海況などの各種環境データの入手を継続して行う。さらに、平成28年度以降は、得られた各種データの解析を行い、平常時、多量の河川水流入、ならびに黒潮系沖合水、陸棚水(深層水)、親潮系中層水、東京湾水の相模湾内への進入過程と時期を特定することで、栄養塩濃度と低次生物特性の変動と平常時、多量の河川水流入、ならびに各湾外水の相模湾への進入との関連性、典型的な変動パターンの構築を図る。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度に直接経費としては、物品費(実験器具・試薬など)およびその他(傭船料、レンタカー料金など)を支出した。それら以外に、当初予定していた旅費(研究協力者との打ち合わせの際の交通費)については、先方の都合により次年度へ先送りしたため、次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度に生じた次年度使用額は、平成28年度に旅費として使用する予定である。
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