| 研究課題/領域番号 |
15K08549
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
医療社会学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
和田 泰三 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 連携准教授 (90378646)
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| 研究分担者 |
松林 公蔵 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 名誉教授 (70190494)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 事前指示 / 終末期ケア / アドバンス・ケア・プランニング / 人工的水分・栄養方法 / 胃瘻 / 認知症 / 総合機能評価 / 地域在住高齢者 |
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| 研究成果の概要 |
高齢者総合機能評価時に人工的水分・栄養方法の利点・難点について具体的に記した説明書を配布し、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の推進をはかるとともに、希望者には事前指示書の書式を配付した。有料老人ホームにおいて、ACP後に事前指示書を作成して提出した入居者は77％であり、人生最終段階の医療ケアについて価値観が明確であるものが多いことがあきらかとなった。農村部在住高齢者（75歳以上）においてもあらかじめ担当医の参考となるように人工的水分・栄養方法の希望をつたえておきたいと回答したものは55.3％にのぼり、ACPに積極的であった。
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| 自由記述の分野 |
老年医学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
人生最終段階における人工的水分・栄養方法の導入について、本人にとっての最善（Best Interest）を理解をするためには意思決定能力喪失以前の価値観共有が必要である。本研究は、生活機能が比較的保たれた高齢者を対象に人工的水分・栄養方法を含んだACPを総合機能評価時に開始することが可能であり、農村部在住高齢者の半数以上、有料老人ホーム在住者の3／4以上のものがACPに積極的であることを示した点で意義がある。本邦では死について考えたり、議論したりする文化的背景が乏しいが、人工的水分・栄養方法などの医療面に関して積極的に利点・難点をふくめて情報発信することもACP推進に重要と考えられる。
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