研究課題/領域番号 |
15K08568
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研究機関 | 東京女子医科大学 |
研究代表者 |
菅沼 太陽 東京女子医科大学, 医学部, 助教 (00328379)
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研究分担者 |
杉本 なおみ 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (70288124)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 薬剤師 / コミュニケーション / 在宅医療 / 質的研究 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、患者が住み慣れた居宅で医療介護を受けられる居宅医療事業(在宅医療)の中で、薬物療法の効果を最大限に生かすために薬剤師が患者や他の医療従事者から必要な情報を収集し連携できる教育プログラムの開発である。現在の表面的な問題点として、治療法の一つである薬物療法に関して重要な役割を果たす薬剤師が、他の職種と連携できていない可能性がある。その問題を解決するために、薬剤師と医療福祉従事者のコミュニケーションを阻害している要因を探る必要がある。 平成29年度では平成28年度に行った医師1名、看護師3名、理学療法士3名、ケアマネージャー1名、医療事務2名、薬剤師1名への半構造化インタビューによる面接調査の解析を実施した。在宅医療の現場で協同する際の阻害要因として、看護師、理学療法士ともに薬剤師との会う機会の少なさを指摘していた。そのため薬剤師の業務に対する不透明性があり、それらを明らかにする事で薬剤師との連携が進むと予想していた。一方ケアマネージャーからは薬剤師の業務とケアマネージャーの業務との関連性を示されたものの、阻害要因として薬剤師の消極性が指摘された。医師からは、「処方薬への助言」を積極的に実施して欲しい希望が出された。薬剤師と他の職種との阻害要因として、薬剤師の在宅業務への参加頻度、他の職種への積極的助言がないことが明らかになった。薬剤師からは、在宅医療の現場で阻害要因として、他職種からの情報提供が無かったこと、医師からの時間外の対応の求めがあったことがわかった。薬剤師側からは、消極的な参加態度はなかったが、積極的に情報を得るなどの行動はなかった。また医師との医療的な立場の差を指摘することも有り、チームとしての意識が低いことが明らかとなった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
現在は医師、看護師、理学療法士、医療事務への面接調査は進行中であるが、協力者が不足している。面接調査予定人数は、各職種とも20名を予定していたが、予定人数に達していない。この要因として、医療機関からの紹介がうまくいっていない。平成28年度に実施したインタビューを受けたクリニックからのスノーボール形式の紹介では途中で途切れるため、平成29年度は研究代表者の知人による紹介による協力者の募集を実施した。しかし在宅医療を実施しているものの、医師の在宅医療経験が1年未満であった。そのためインタビュー対象者ではなかったため、インタビューを実施しなかった。また医師が紹介されたクリニックに一人しか常駐しておらず、複数の医師への面接調査がうまくいっていない。一方医療福祉職への面接調査は進んでいるが、理学療法士に偏った調査になっている。より多くの職種の面接調査が必要である。さらに歯科医師の協力者を探したが、インタビュー対象者に該当する協力者が見つからなかった。理由として考えられるのは、歯科医師で在宅医療を経験している協力者は、大学などに所属しておらず開業している場合が多い。開業している歯科医師を積極的に見つける事が必要である。 研究の進捗が著しく遅れている原因として、協力者が少ないことが理由に挙げられる。さらに協力者の募集を重点的に実施するとともに、教育プログラムの作成も合わせて実施していく。
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今後の研究の推進方策 |
平成30年度は(1)医療福祉職への面接調査(2)薬剤師100名への質問紙調査(3)薬剤師20名へのコミュニケーション・教育プログラム試行を実施する予定である。(1)では高齢者介護施設を中心に協力者の募集に努める。高齢者介護施設では、看護師、ケアマネージャー、医師との業務上の情報交換があるため、それらの職種を協力者として募集することは可能だと考えている。(2)(3)に関して、調剤薬局を経営している会社数社に依頼をし、6月に質問紙調査を、9月にコミュニケーション・教育プログラム試行予定している。予定している対象者は(2)の質問紙調査は100名、(3)の教育プログラム試行は20名を予定している。これらの結果を(1)では質的側面から、(2)(3)は量的側面から解析し、本教育プログラムの実用に向けて検討する。 (2)の質問紙調査項目は、職種ごとの連携のしやすさ、各職種に希望すること、イライラした経験、協力者の卒業課程、薬剤師経験年数、他職種の重要性である。これらの量的解析により、薬剤師の意識を明確にする。また(1)の面接調査、(2)意識調査から薬剤師の在宅医療におけるコミュニケーション・教育プログラムを作成中である。
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次年度使用額が生じた理由 |
インタビュー調査の募集に時間がかかり調査が遅れた。そのためインタビュー調査の謝金が使用できなかった
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