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2015 年度 実施状況報告書

地理情報システム(GIS)による個人の大気汚染曝露と健康影響に関するコホート研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K08721
研究機関国立研究開発法人国立がん研究センター

研究代表者

澤田 典絵  国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)

研究分担者 頼藤 貴志  岡山大学, 環境生命科学研究科, 准教授 (00452566)
中谷 友樹  立命館大学, 文学部, 教授 (20298722)
鹿嶋 小緒里  広島大学, 公衆衛生学, 助教 (30581699)
埴淵 知哉  中京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (40460589) [辞退]
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード大気汚染 / 地理情報システム
研究実績の概要

近年、我が国でも健康影響が懸念されている、粒子状物質(PM2.5など)濃度などの大気汚染を、一般環境大気測定局や地理情報システムの交通情報を利用して、より個人曝露指標とするために、多目的コホート研究の対象者に位置情報のコーディングを行った。追跡期間中に移動した対象者は曝露評価が困難になるために、1990年ベースライン当時の居住地域から転出していない10万人を対象として選定し、98%に位置情報が割り当てられた。
上記で割り当てた位置情報を用いて、その居住地にもっとも近隣の一般環境大気測定局を割り当てた。その結果、11保健所管内地域住民に対して、15都府県40測定局が割り当てられ、居住地の都府県以外の測定局の濃度を使用したほうが、より適切な対象者が相当数いることがわかった。さらに、測定局ごとに公開されている、SO2、NO2、PM2.5の濃度をベースラインから月ごとに2年分わりあてた。SO2, NO2については、ベースライン当時の1990-1994年データが存在するが、PM2.5は2010年以降にデータが整備されている。近年、大気汚染は改善されているとの仮定のもと、2013年の40測定局にあてはめられるデータを用いることとした。
一方、多目的コホート研究のなかでは都市部地域である、吹田地域で、100-200測定局からの情報をもとに、地理情報である、幹線道路からの距離、幹線道路の距離、道路の密度、農地利用、などを用いて、拡大Land Use Regression(LUR) modelを作成した。その結果、Adjusted R2において、PM2.5:0.42、NO2:0.73、SO2:0.22、CO:計算不可能、と、LURモデルがPM2.5およびNO2で使用可能であることが明らかとなった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

市町村合併の影響で1990年当時の住所では位置情報が割り当てられない地域もあり、初回作業で90%(地域によっては70%)であったが、中谷、埴淵の数度の検討により最終的には98%まで割り当てられた。位置情報の割り当てに、若干時間がかかったが、その後順調に研究が進捗している。

今後の研究の推進方策

位置情報と、地理情報システム交通情報とリンクし、個人が曝露されている交通量(トラックがXX台通る道路が近隣に何本、など)を割り当てる。
位置情報を用いて求められた近隣の一般測定局の濃度を曝露指標とし、すでに測定されている約500名の有機塩素化合物濃度との相関を求め、間接的な妥当性を求める。
吹田地域小地域で個人曝露測定を行いLURモデルを求め、拡大LURとの相関をみることで、妥当性を検討する。
位置情報を用いて求められた近隣の一般測定局の濃度や地理情報システム交通情報を個人の曝露指標とし、がん・循環器疾患・死亡など健康影響との関連をコックス比例ハザードモデルを用いてハザード比を算出する。

次年度使用額が生じた理由

中谷は、地理コード割り当て作業を一部平成28年度に行うことになったために、繰り越した。
頼藤・鹿嶋は、平成27年度に予定されていた、曝露評価モデル作成の小班会議を、作業の繰り越しに伴い平成28年度に行うことにしたために、繰り越した。

次年度使用額の使用計画

中谷は、地理コード割り当て作業を行う人件費・謝金、それに伴う物品費に使用予定である。
頼藤・鹿嶋は、曝露評価モデル作成の小班会議の旅費、および、モデル作成に伴う物品費に使用予定である。

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公開日: 2017-01-06  

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