| 研究課題/領域番号 |
15K08723
|
|---|
| 研究機関 | 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所) |
|---|
研究代表者 |
宮代 勲 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, がん対策センター 所長 (80501824)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 高齢者 / 手術治療 / 術後生存率 |
|---|
| 研究実績の概要 |
単一施設ではあるが予後追跡率の高い自施設の院内がん登録データを用いた研究を，平成27年度と平成28年度に引き続いて行った．診断から10年後までの予後が追跡された手術例を対象に，一般集団よりもどのくらい過剰な死亡が生じるか（過剰死亡リスク，Excess Hazard Ratio）をアウトカムとした分析を行った．相対生存率モデルを用いた多変量解析を行い，術後生存率に対する手術時年齢の影響を評価した．また，1歳ごとにカテゴリカルデータを作成して過剰死亡リスク変化を検討した．
平成27年度，手術侵襲が大きいとされる食道がんと手術侵襲としては比較的大きくないが後遺症が無視できない胃がんでの検討を行った結果，手術侵襲により手術時年齢の影響に違いがあることが示唆された．肺がん手術例では有意な差は認められなかった．
平成28年度は，膵臓がん手術例で検討した．続いて，肺がん手術例について，対象期間を長くすることで対象数を増やして再検討したところ，過剰死亡リスクの有意な上昇が認められた．
平成29年度は，平成27年度と28年度の結果をふまえ，上部消化管がん（食道がんと胃がん）手術例，肺がん手術例に関して再検討した．外科手術においては，術後短期の手術成績のみならず，長期にわたる影響を考慮する必要があることが示唆され，上部消化管がんについて，がん登録に関する国際学会であるIACR（オランダ）で発表した．
単一施設院内がん登録データを用いた研究に続き，がん診療連携拠点病院院内がん登録全国データを用いた一般化可能性の検討を計画していたが，登録精度のばらつきや生存状況把握割合に起因する生存率の信頼性に課題が残るとされる診断年に全国データ公表が留まっている．平成30年度への補助事業期間の延長を申請し，承認を受けた．
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
自施設単一施設院内がん登録データを用いた研究に関しては，研究実施計画に沿って，対象の拡大や再検討を行った．一方，がん診療連携拠点病院院内がん登録全国データを用いた一般化可能性の検討については実施できていない．
がん診療連携拠点病院院内がん登録の予後付き情報は，平成29年度末時点で，2007年から2010年の収集が済んでいるが，公開は2007年と2008年に留まっている．初期の2007年と2008年のデータでは，まだ登録精度にばらつきがあり，さらに，5年後の2013年と2014年に実施した生存確認調査においては，その追跡方法が確立しておらず生存状況把握割合に起因する生存率の信頼性には課題が残っているとされている．がん診療連携拠点病院院内がん登録全国データ利用申請には承認までの時間を要すると予想され，研究開始年度から申請準備を進める計画であったが，申請を先送りしている．補助事業期間延長承認申請を行った．
|
| 今後の研究の推進方策 |
自施設単一施設院内がん登録データを用いた研究に関しては，対象の拡大や再検討を行いつつ，学会等で研究成果として発表する．
がん診療連携拠点病院院内がん登録全国データに関しては，がん診療連携拠点病院院内がん登録全国データ利用規約に基づく利用申請を行うのであるが，進捗状況遅延の理由に記載した通り，現在公開されているがん診療連携拠点病院院内がん登録の予後付き情報の生存率の信頼性には課題が残っており，現時点での利用は本研究における結果を歪める可能性が高い．利用申請を保留してより新しいデータの公開を待つには補助事業期間延長が必要であったが，利用申請を経て解析を年度内に実施できるかは，信頼し得るデータが公開されるか，その時期がいつかに左右される．
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
全国データを扱う際の大規模データ分析作業用のコンピュータ等，初年度にほとんどの物品を準備する計画としていたが，大規模データを扱う作業時期の先送りにあわせ，購入時期を遅らせたこと，初年度購入計画にあった統計解析等の高額なソフトウエアにアカデミック価格を適用することができたためである．
初年度にほとんどの物品を準備する当初の計画を変更し，作業にあわせて準備している．旅費等は当初の計画から大きな変更はなかったが，補助事業期間延長をふまえて修正する．
|
