| 研究課題/領域番号 |
15K08731
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| 研究機関 | 山梨大学 |
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研究代表者 |
鈴木 孝太 山梨大学, 総合研究部, 准教授 (90402081)
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| 研究分担者 |
平田 修司 山梨大学, 総合研究部, 教授 (00228785)
山縣 然太朗 山梨大学, 総合研究部, 教授 (10210337)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 疫学 / コホート研究 / 母子保健 / マルチレベル解析 / DOHaD説 |
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| 研究実績の概要 |
平成27年度は、妊娠期、乳幼児期、また学童期のそれぞれの時期について、以下のような研究を実施した。まず、妊娠期については、山梨県内の3医療機関における妊婦健診データを収集し、妊娠中の体重増加に関わる因子の検討を実施し、さらに、延べ10000回以上の妊婦健診データを用いて、妊娠中の体重増加の軌跡を、マルチレベル解析を用いて妊娠前の体格や喫煙状況別に描いた。次に、乳幼児期については、これまで20年以上にわたって山梨県甲州市と山梨大学大学院総合研究部医学域社会医学講座で実施されている母子保健縦断調査を継続するとともに、和歌山県御坊市を新たな研究対象地域として、和歌山県立医科大学を含めた共同研究を開始した。御坊市においては、既存母子保健事業データの電子化を実施し、これらのデータを用いて、地域の母子保健における課題を解決するための基盤作りを開始した。さらに学童期については、乳幼児期と同様、甲州市における調査を継続し、データの蓄積を進めている。一方、研究代表者らはこれまでに、妊娠中の喫煙が出生体重に及ぼす影響を甲州市のデータで検討し発表してきたが、さらに子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の一部固定データを用いて検討し、Journal of Epidemiologyで発表した。御坊市においても同様の解析を実施し、地域差の有無について検討している。
これらの研究成果については、平成27年度に行われた国内学会、またDOHaD説に関するニュージーランドとの二国間セミナーで発表し、さらに平成28年度に行われる複数の国際学会に演題を応募し、採択されている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現在までに、山梨県内3医療機関から1000例以上、延べ10000回以上の妊婦健診データを収集しており、さらにこのデータから、妊娠中の体重増加が妊娠中期以降はほぼ直線的であること、さらに、妊娠中の喫煙者で体重増加量が大きいことと、一方でこれまでの研究と同様、児の出生体重が小さいことなどを明らかにしてきた。今後、低出生体重児や早産と妊娠中の体重増加の関連などを検討し、国際学会で発表する予定である。
次に、妊娠中の喫煙が出生体重を減らす一方で、児の発育に関しては肥満傾向となりやすいことが示唆されているが、出生体重を基準に妊娠中の喫煙とその後の発育を検討したものはないことから、出生体重を四分位で層化し、それぞれの群における妊娠中の喫煙が児の発育に与える影響をマルチレベル解析により検討し、こちらも国際学会で発表する予定である。
まだ原著論文として受理されているものはないが、周産期、また母子保健に関わる疫学研究における新たな知見が得られており、研究の達成度としてはおおむね予定通りであると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度の結果をもとに、平成28年度以降は妊娠中の体重増加が、妊娠中の喫煙と胎内発育にどのように関わっているかについては、研究代表者が執筆責任者として利用することが可能である、エコチル調査の出生時全固定データ（約10万人分）を用いて検討を進めていく予定である。また、エコチル調査のデータや21世紀出生児縦断調査のデータを用いて、社会経済的状況が、妊娠中の喫煙と出生体重の関連においてどのような役割を果たしているかも検討する予定である。
さらに、和歌山県御坊市や御坊保健所管内の市町、さらには母子保健データの利活用を進めている地域などに研究対象地域を広げることで、妊娠中の喫煙が胎内発育に与える影響の地域差などについても検討を進め、一方で、研究成果を地域へと還元するために、研究成果をもとにしたリーフレット作成や、地域での啓発活動などを、地域の保健担当者と共に行う予定である。
成人期に関する検討も、研究代表者が産業医を務めている事業所などの健診データなどを収集し、後ろ向きではあるが、幼少期の健康状態などとの関連を検討する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
概ね予定通り使用できたが、消耗品購入や、アルバイト雇用などで、予定よりも使用額が少額となり、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度も、平成27年度と同様、甲州市や御坊市での母子保健縦断調査にかかる、入力作業などの人件費（アルバイト）や調査用紙、報告書の印刷費用、また、御坊市や新たな研究対象地域での研究打ち合わせに関する費用、さまざまな消耗品購入を目的に研究費を使用する予定である。さらに、学会発表や国際誌への投稿にかかる費用についても、研究費から使用する予定である。
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